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77 ニホンウナギ

Japanese Eel, Anguilla japonica


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最近の動き

ニホンウナギは、資源の減少が懸念されており、資源の持続的利用を確保するためには国内及び国際的な協力の下での資源管理の推進が重要である。2019年4月に開催された「第12回ウナギの国際的資源保護・管理に係る非公式協議」では、来漁期の池入数量上限を今漁期と同じにすること、資源管理措置に対する科学的な助言を行うことを目的とした科学者会合を定期的に開催すること等が合意された。

ニホンウナギを含むうなぎ類は、養殖用種苗や成魚を原料とする製品が国際的に取引されており、絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約(ワシントン条約:CITES)においてもその保全に係る議論がなされている。2019年8月に開催された第18回CITES締約国会議においては、うなぎ類(ヨーロッパウナギ以外)の生息国に対して、資源を共有する関係国と協力し、共通の管理目標の設定や生物学的情報の理解の改善を行うこと、資源状況のモニタリング制度を導入すること等を推奨する決定が採択された。


利用・用途

日本における代表的なうなぎ料理は蒲焼きであり、うな丼やうな重などとして提供されることが多い。また、ひつまぶしやせいろ蒸しなどの郷土料理がある。ニホンウナギの血清には毒が含まれているため(Yoshida et al. 2008)、通常生食はされない。中国や朝鮮半島では、食用としての用途に加え、薬用としての伝統的な役割がある(黒木 2019)。


図1

図1. 日本におけるニホンウナギ天然成魚(黄ウナギ)の漁獲量

農商務統計表・農林省統計表・漁業養殖業生産統計に基づく(Hakoyama et al. 2016)。


図2

図2. 日本におけるうなぎの養殖生産量

農林省累年統計表及び漁業養殖業生産統計に基づく。


図3

図3. 日本におけるニホンウナギ稚魚(シラスウナギ・クロコを含む)の採捕量

海面と内水面における種苗採捕の合計量。漁業・養殖業生産統計に基づく(Hakoyama et al. 2016)。


図4

図4. 世界のニホンウナギ漁獲量

FAO統計に基づく(FAO 2019)。本統計は黄ウナギの漁獲量を反映したものと推察される。


図5

図5. 各国のニホンウナギ稚魚(シラスウナギ)採捕量

うなぎの国際的資源保護・管理に係る非公式協議に関する共同プレスリリース(Fisheries Agency 2017、2019)に基づく。2018年以降は中国のデータを含まない。


図6

図6. レプトセファルス

写真:黒木洋明提供。


図7

図7. 2002-2003年漁期から2018-2019年漁期にかけてのシラスウナギの月別採捕量

都道府県提供データを基に作成。


図8

図8. 福岡県福津市西郷川におけるシラスウナギ来遊調査で得られた調査日ごとの個体数(2019年)


図9

図9. ニホンウナギの分布の概念図

Tsukamoto et al.(2003)、Han et al.(2012)の分布図を元に作成。

漁業の概要

我が国では、うなぎの国内供給量のほとんどを養殖うなぎが占めているが、淡水・汽水域において天然のニホンウナギ成魚(この発育段階を黄ウナギと呼ぶ)が、はえ縄や鰻筌(うなぎうけ)等を用いて漁獲されている(望岡 2019)。我が国におけるうなぎ漁業の歴史は江戸期以前に遡り、国の公式統計では、1894年以降の漁獲が報告されている(Hakoyama et al. 2016)。1915年から1943年まではニホンウナギの国内漁獲量は3,000〜4,000トンで安定していたが、第二次世界大戦によって漁獲量は落ち込んだ。1960年代には3,000トン台に一時回復したものの、1970年に3,000トンを割り込んで以降、漁獲量は減少傾向にあり、2018年の漁獲量は68トンである(図1)。他方、国内のうなぎの養殖は、1879年にクロコ(シラスウナギが少し成長して黒色になったもの)を用いて始まった。大正期にはシラスウナギを養成する技術が発展し、1920年代にはシラスウナギからの養殖が可能となり、1930 年以降養殖生産量は天然漁獲量を上回るようになった(田中 2019)。養殖生産量のピークは1988年の39,704トンである。養殖生産量は1997年以降2万トン前後で安定しており、2018年の生産量は15,104トンである(図2)。

うなぎ養殖の種苗であるシラスウナギは日本国内で採捕されるほか、台湾、中国等でも採捕される。我が国での採捕時期は12月から翌年4月にかけてであり、沿岸河口域に接岸してきた個体を手網や定置網を用いて採捕する。シラスウナギの採捕は原則として禁止されているが、養殖の種苗として不可欠であるため、毎年、都府県知事が特別採捕許可を行っている。都府県知事は、許可に当たって、採捕期間・漁法・場所等を制限している。国内の種苗採捕量は、漁業・養殖業生産統計によれば、1966 年以前において100トンを超えていたが、1971年以降は100トンを下回り、1990年には初めて20トンを割り込んだ(図3)。図3は海面と内水面の種苗採捕量の合計値である。海面での種苗採捕量は「しらすうなぎ」や「うなぎのしらす」という記述が項目名や表外にあるためシラスウナギの漁獲量であることがわかる。内水面の天然産種苗の項目には海面種苗のように「しらすうなぎ」等の明確な記述が無く、内水面養殖の種苗用として河川や湖沼から採捕した数量が計上されている。大臣官房統計部によると、種苗のほとんどは シラスウナギだと思われるが、クロコ等であっても漁業者が種苗として判断し採捕したものであれば種苗採捕量の項目に計上されている(私信)。1960年頃には養鰻業が盛んな静岡、愛知、三重県等では種苗としてシラスウナギと同様に大量の天然原料を利根川水系の茨城、千葉から移入していた。当時、茨城と千葉の利根川下流で漁期の3月中旬から10月下旬に採捕される鰻の大きさは15〜25cm、体重 5〜20g のもので、クロコを含んでおり、そのうち約60%が静岡、愛知、三重県へ養成用種鰻として供給されていた(松井 1972a)。一方、少なくとも1978年の時点では主要養殖県9県での種苗漁期はシラスウナギ狙いの冬のみとなっており(養鰻研究協議会 1980)、現在に至っている。このことから、1960年頃の種苗は最近よりもより多く体重の重いクロコを含んでおり、図3の種苗採捕量の減少率は過大評価である可能性がある。

世界全体の本種の漁獲量は2017年において119トンであり、うち60%を日本が占める。世界の漁獲量は1969年に3,619トンを記録したが、その後減少した(図4)。本種のシラスウナギ採捕量については、2009年から2017年にかけての報告によると、中国の採捕量が毎年最も多く、我が国がそれに続いており、両国の採捕量が全体の大部分を占めていた。4カ国・地域の採捕量の総計は年変動が大きく、20トンから90トンと幅がある。2019年の我が国の採捕量は3.7トン、韓国の採捕量は0.6トン、台湾の採捕量は2.75トンであった(図5)。


生物学的特性

【生活史】

ニホンウナギは降河性回遊魚であり、海洋で産卵し、淡水・汽水域で数年から数十年かけて成長する。産卵海域は西マリアナ諸島西方にあると考えられており(Tsukamoto 1992、Tsukamoto et al. 2011)、孵化した仔魚は海流に乗り数千キロ離れた東アジア沿岸の淡水・汽水域の生息地へ輸送される。産卵時期は4〜8月であるとされ、新月を中心として行われる可能性が高い(Tsukamoto et al. 2003、Shinoda et al. 2011)。卵の直径は約1.6 mmで、深度150〜200 m、水温約25℃で孵化するとされる(Tsukamoto et al. 2011)。

ウナギ属魚類は、レプトセファルス(Leptocephalus)と呼ばれる、透明で柳葉のような形をした仔魚期を持つ(図6)。レプトセファルスは、北赤道海流とその北側の中規模渦が優勢な海域を経て西へと輸送され、西岸境界近辺で黒潮に乗り、北へと輸送されていく過程でシラスウナギへと変態する。沿岸域に辿り着いたシラスウナギは0.2 g程度の大きさであり、淡水域・汽水域・沿岸域の生息場へ分散する。それぞれの生息場へ進入したシラスウナギの体表は徐々に黒化していき、底生生活へと移行していく。体表に色素が十分発現した稚魚はクロコと呼ばれる。クロコが成長すると、腹側が黄味を帯びていき、ニホンウナギの生活史の大部分を占める黄ウナギと呼ばれる時期を迎える。河川生活期を経て、成長した黄ウナギは目が大きくなり、金属光沢をもつ銀ウナギへと変態し、産卵回遊を開始する(松井 1972b)。

シラスウナギの来遊時期は主として冬季であり(Han 2011)、日本では基本的に12月から翌年4月にかけてシラスウナギの採捕が行われている。国内の2002年漁期から2018年漁期の月別採捕量(図7)に示されるように、どの時期に採捕のピークが来るかには変動が見られ、早い場合と遅い場合とがあり様々である。このような来遊パターンの変動要因はまだ十分に理解されていない。また、シラスウナギの採捕量データは漁期が限定されるのに対し、研究機関等によるモニタリングを行うことで、定性的ではあるが、ある程度は漁期外の来遊状況を把握することが可能となる。例えば、福岡県福津市西郷川で2019年の新月に行われた調査によると、来遊量は4月4日に最も多く(1,086個体)、次いで2月2日(240個体)、5月3日(106個体)の順であった。6月から8月にかけてはわずか3個体ずつ得られたに過ぎず、9月の調査では採集されていない(図8)。ただし、シラスウナギの来遊は変動が大きく、このように努力量の小さな調査では定量的な来遊量の評価は難しいことに留意を要する。


【集団遺伝】

ニホンウナギが単一の任意交配集団であるか否か、またその集団構造については近年においても議論があり、資源管理の単位を設定する上で重要な問題である。また、遺伝的な集団構造を理解することが、個体群の健全性の一つの指標である有効集団サイズの高い精度の推定を可能にする。ニホンウナギが任意交配集団であることは、遺伝子マーカー数の比較的少ない先行研究によって支持されてきた一方で(Sang et al. 1994、Ishikawa et al. 2001)、ニホンウナギが北集団と南集団に分化しているとする研究もあった(Tseng et al. 2006)。特に近年のリシーケンス(全ゲノム配列を読むこと)を利用した研究では、球磨川河口で捕獲されたニホンウナギが他の調査地域と遺伝的に異なり、分化した別系統であることが示唆された(Igarashi et al. 2018)。一方、RAD-seq(DNAシークエンスの1方法)を利用した別の研究で日本と中国の集団構造を評価したところ、地域・来遊年による集団の遺伝的分化は小さかった(Gong et al. 2019)。

ウナギ属の共通祖先は今から2千万年前に遡るとされる(Minegishi et al. 2005)。進化の過程は不明瞭ながら、うなぎ類の祖先は、熱帯地域の海岸付近の水域において近距離の降海回遊を始め、やがて今日の温帯産うなぎ魚種で見られる長距離の回遊に変化したと推察される(Arai 2014a)。ウナギ属の中で、ニホンウナギは「インド−太平洋グループ」の魚種で構成される単系統に属し、分岐年代はこの系統に属する魚種の中で最も古いものの一つである(Minegishi et al. 2005、Zhu et al. 2018)。


【成長と成熟】

ニホンウナギの成長速度は個体差が大きく、自然環境下においてニホンウナギはおおよそ年間5〜20 cmの速度で成長するとされている(Yokouchi et al. 2008、2012)。多くの個体は5〜10年の黄ウナギ期で成熟を開始するとされ、22歳で成熟した例もある(Kotake et al. 2007、Chino and Arai 2009、Lin and Tzeng 2009、Yokouchi et al. 2009、Sudo et al. 2013)。したがって、最大寿命は22歳以上と推定される。シラスウナギ期から黄ウナギ期初期にかけて経験した環境によりニホンウナギの性別は決まるため、性差に由来する成長速度の違いについては未解明な点が多いものの、メスの方が大型・高齢で性成熟することが知られる(Kotake et al. 2007、Chino and Arai 2009、Lin and Tzeng 2009、Yokouchi et al. 2009、Sudo et al. 2013)。成熟開始年齢は雄で3歳、雌で4歳程度である。成長速度や成熟年齢には水温や、餌環境が密接に関係しているとされており(Yokouchi et al. 2008)、水温が高い低緯度で成育した個体の方が成長速度は高い傾向にあること(Hagihara et al. 2018)、淡水域と比較して汽水域の方が成長速度が速くなることが報告されている(Kotake et al. 2005、Yokouchi et al. 2008、2012、Kaifu et al. 2013)。


【分布】

ニホンウナギは日本沿岸、朝鮮半島、中国大陸、フィリピン等の東アジアの淡水域・沿岸域に分布する(Tsukamoto et al. 2003、Han et al. 2012)(図9)。その産卵場はマリアナ海溝近海であり、北赤道海流と黒潮によって仔魚は分散される(Shinoda et al. 2011)。


【生息環境】

黄ウナギは河川に定着するものの他に、湾内・河口に留まるもの、1回遡上しても再び海に戻るもの、海と河川を何度も行き来するものがあり、生息環境に多型がみられる(Arai et al. 2003)。また、黄ウナギは泥や岩の間隙、植物などを隠れ家として利用する(Tesch 2003、Aoyama et al. 2005)。


淡水域

黄ウナギは河川の下流から上流までの幅広い範囲、または湖沼に分布する。うなぎは岸辺に近い水域を主な活動場所としており、流心部を避けるとされる(Aoyama et al. 2002、Itakura et al. 2018)。一方で対岸への移動はあまりみられず、限定的な空間利用であるとされる(Itakura et al. 2018)。水系規模でみると黄ウナギは広く分布するが、河川勾配の緩やかな区間に分布が集中し、河床に石が多く、相対的に深い環境を好むとされる(Matsushige et al. 2019)。


汽水域

沿岸域で漁獲されてきたことから、黄ウナギが沿岸域を生息環境として利用することは古くから知られていた。潮汐の影響を受ける河口域でも、浅い平瀬を中心として分布するとされる(Matsushige et al. 2019)。干潟などにもうなぎは生息し、砂泥域に巣穴を掘ることが報告されている(Aoyama et al. 2005)。


【産卵回遊】

銀ウナギは秋季から冬季(9月〜翌年2月)にかけて、産卵回遊を開始するとされている(Kotake et al. 2007)。ニホンウナギの産卵場は日本沿岸から約3,000 km離れた、マリアナ諸島の西方海域(北緯14〜16度、東経142度)に位置すると考えられている(Tsukamoto 1992、2006)。ニホンウナギの回遊経路については衛星追跡の結果から断片的に情報は得られているものの(Manabe et al. 2011)、解明には至っていない。産卵回遊中のニホンウナギは日周鉛直移動を行うことが報告されており(Manabe et al. 2011、Higuchi et al. 2018)、日中は光の届かない500〜800 mの深度を遊泳するのに対して、夜間は300 m以浅を遊泳するとされている(Manabe et al. 2011、Chow et al. 2015)。遊泳深度は光環境による影響を受けると考えられており(Higuchi et al. 2018、Watanabe et al. 2020)、月の照度が高いほど夜間の遊泳深度は深くなる(Chow et al. 2015、Higuchi et al. 2018)。ウナギ属魚類は産卵回遊を開始してからは採餌をしないとされていることから(Chow et al. 2010)、この鉛直移動はまぐろ類やさめ類といった視覚捕食者からの回避を主とした行動であると解釈されている(Manabe et al. 2011、Chow et al. 2015、Watanabe et al. 2020)。


【葉形幼生レプトセファルスの海流での輸送】

マリアナ海溝近海で生まれるニホンウナギは、レプトセファルスの形態で北赤道海流によってフィリピン沖へと輸送され、さらに黒潮によって日本や台湾等東アジア各地の生息域へと輸送される。ニホンウナギが生息域へと輸送されるためには、フィリピン沖において、南下するミンダナオ海流でなく北上する黒潮に乗り換えることが必要であると考えられる。Zenimoto et al.(2009)はシミュレーションによる分析でエルニーニョの年はレプトセファルスがミンダナオ海流へと輸送され、黒潮に乗り換える成功確率が低下する可能性があることを示した。また、Chang et al.(2018b)のシミュレーションでは、北赤道海流が弱まったことが過去20年間におけるシラスウナギ加入量減少の要因である可能性が示された。

これらのシミュレーションでは、貿易風によって生じる北向きのエクマン輸送と、レプトセファルスの浮遊する水深により、ニホンウナギの回遊パターンが規定されることをモデル化している(Kimura et al. 1994)。レプトセファルスには日周鉛直移動をする習性があり、日中は深い海域を、夜間は表層の浅い海域を浮遊する。夜間に浮遊する水深は成長と共に浅くなることが報告されており(Otake et al. 1998)、体長40 mm程に成長した個体が夜間に分布するのは主として水深50 m付近である。エクマン層は水深70 m以浅であり、レプトセファルスは体長20 mm以上に成長したのち、エクマン輸送の影響を受けると推察される。エルニーニョの年は貿易風が弱く、北赤道海流がミンダナオ海流と黒潮に分岐する位置(bifurcation) が北上することが、エルニーニョの年に黒潮への乗り換え確率が下がる要因の一つである可能性がある。

ニホンウナギの産卵場所は海山列(一線に並ぶいくつかの海山)と塩分フロントが交わる箇所の南西であると想定されており(Tsukamoto et al. 2011)、塩分フロントの位置もまたレプトセファルスの輸送に大きな影響を与える。塩分フロントは通常北緯15度付近にあるが、しばしば北緯5度以南まで南下することがある。北緯10度以南の北赤道海流はミンダナオ海流へとつながるため、塩分フロントが極端に南下した際レプトセファルスは黒潮に乗り換えて北上することが困難となる(Kimura et al. 2001)。塩分フロントの南下の一因はエルニーニョであり、黒潮・ミンダナオ海流の分岐点の北上と合わせて、エルニーニョの際はニホンウナギが東アジアの生息地に加入する確率が下がると推察される。

海洋環境がニホンウナギの加入量を部分的には説明するとする一連のモデルは、ブイを用いた追跡調査(Kimura and Tsukamoto 2006)や種子島におけるCPUEデータとの関連(Zenimoto et al. 2009)によって支持されている。一方で、台湾における1967年から2008年にかけての長期漁獲データを用いた統計解析では、北赤道海流の分岐位置やエルニーニョとの相関を統計的に直接支持する結果は得られていない(Tzeng et al. 2012)。ニホンウナギは4月から8月にかけての新月付近に産卵すると考えられており(Shinoda et al. 2011)、台湾における調査では異なる産卵日に由来すると考えられる集団が波動的に来遊することが報告されている(Han et al. 2016)。また、レプトセファルスが中規模渦に取り込まれることが来遊に何らかの影響を与えている可能性(Chang et al. 2018a)や、黒潮大蛇行が日本への加入を必ずしも阻害するとは限らない可能性(Chang et al. 2019)が提起されている。レプトセファルスの輸送パターン・生態には未解明の部分が多く、様々なアプローチを通じて明らかにすることがニホンウナギの資源管理を推し進めるために必要である。


【食性】

ニホンウナギが摂餌を開始するのは、レプトセファルスになってからである。レプトセファルスの食性は、長年明らかとされていなかったものの、現在ではマリンスノー(プランクトンの死骸等の海中懸濁物)を食べているという説が広く支持されている(Otake et al. 1993、Mochioka and Iwamizu 1996、Miller et al. 2012)。シラスウナギから、クロコにかけての食性については、明らかにされていない。沿岸域から河川まで、黄ウナギは様々な生息環境を利用し、小型魚類、甲殻類、多毛類、貝類、水生昆虫、ヒル類等の水生生物に加えて、貧毛類、昆虫や、その幼虫等の陸生生物を摂餌する(Kaifu et al. 2013、Itakura et al. 2015、Kan et al. 2016)。しかし、成長段階や環境、季節によって変化がみられ(Kaifu et al. 2013)、個体差もある。


【捕食者】

ニホンウナギはその生活史を通して様々な動物に捕食されると考えられるものの、捕食者に関する知見は限定的である。利根川水系で調べられた研究では、河口域へと辿り着いたシラスウナギは、アメリカナマズや、ヒラスズキに捕食されることが報告されている(Miyake et al. 2018)。黄ウナギ期については、ニュージーランドウナギ等では、鴨やウ、カワセミに捕食されること(Jellyman 1977)、アメリカウナギでは大型の同種にも捕食されること(Barker 1997)が報告されていることから、ニホンウナギの黄ウナギも同様に鳥類や、大型の同種による捕食が考えられる。ポップアップタグを用いた衛星追跡の研究によって、銀ウナギも産卵回遊中に捕食されていることが示されており(Manabe et al. 2011、Béguer-Pon et al. 2012)、まぐろ類やホホジロザメが産卵回遊中のニホンウナギの潜在的な捕食者であるとされる(Manabe et al. 2011、Béguer-Pon et al. 2012)。


資源状態

ニホンウナギは、2013年に環境省が絶滅危惧IB類として、2014年には国際自然保護連合(IUCN)が絶滅危惧IB類としてそれぞれのレッドリストに記載するなど、資源の減少が懸念されている。その要因としては、海洋環境の変動、親ウナギやシラスウナギの過剰な漁獲、生息環境の悪化が指摘されているが、各要因がどのように寄与しているかの評価は依然として困難である。資源動向の把握には、内水面における黄ウナギの漁獲量、国内の地域ごとのシラスウナギの採捕量がまず重要な指標となる。日本全体の黄ウナギの漁獲量は、2000年代前半は600トンを超えていたが、2005年以降は500トンを、2015年以降は100トンを下回り、2018年の漁獲量は統計が始まって以来過去最低となる68トンであった(図1)が、内水面漁業者の著しい減少にも留意する必要がある。漁獲努力量に関するデータは限られているが、岡山県という限定された地域での調査によると、はえ縄と小型定置網の双方の漁法において、2003年から2016年にかけてCPUEは3分の1ほどに減少した(Kaifu et al. 2018)。シラスウナギ採捕量については、2010年漁期から2013年漁期にかけて、初めて10トンを下回った。2014年漁期から2017年漁期にかけて15トン前後となったものの、2018年、2019年と10トンを下回り、特に2019年の採捕量は過去最低となる3.7トンであった(図3)。シラスウナギ採捕量は変動があるものの、現在の我が国への来遊状況は長期的には低水準かつ減少基調にあると考えられる。ニホンウナギは依然としてその生態に不明な点が多く、国際的な地域漁業管理機関等で資源評価は行われていないが、資源評価を試みた研究にTanaka(2014)がある。2019年度からは、水産庁の水産資源調査・評価推進委託事業において、資源動向を把握するための取り組みが始まっている。


管理方策

上で述べたように、ニホンウナギの資源量は減少が懸念されているものの、個体群の動態を予測するための数理的方法や管理方策に寄与する減少要因の理解は進んでいない。過剰な漁獲や海洋環境の汚染・変動、護岸工事や河川分断化による生息環境の悪化、寄生虫による病害、捕食者の増加等が減少要因として挙げられているが、未だ各要因とその交互作用についての理解が進んでいない段階である(Knights 2003、Friedland et al. 2007、Bonhommeau et al. 2008、Arai 2014b)。しかし、因果関係が十分明らかにされていない状態であっても、その問題を放置することにより重大かつ不可逆的な影響を及ぼす恐れがあるときは、対策を講じるべきという考え方(予防原則)に基づき(Gardiner 2006)、我が国は国内外での資源管理対策及び生息環境の改善対策を実施してきた。資源管理については、国際的にはニホンウナギを利用する日本、中国、韓国及びチャイニーズ・タイペイの関係国・地域間で国際的な資源管理に向けた協力を推進するとともに、国内においては、これらの関係国・地域間で取り決めた池入数量の制限を実施しつつ、シラスウナギ採捕、うなぎ漁業についても資源管理対策が進むよう対応している。

2012年9月より、我が国の呼びかけにより、日本、中国及びチャイニーズ・タイペイとの協議(「ウナギの国際的資源保護・管理に係る非公式協議」)を開始し、2013年9月の第4回協議以降は韓国も協議に加わった。2014年9月の第7回協議では、「ニホンウナギその他の関連するうなぎ類の保存及び管理に関する共同声明」を発出した。共同声明に基づき、各国・地域は、ニホンウナギの池入数量を直近の数量から20%削減し、異種うなぎについては近年(直近3カ年)の水準より増やさないための全ての可能な措置をとることとされた。これを受け、国内採捕量と輸入量を合計した日本のニホンウナギの池入数量上限は21.7トンと定められた。その後は、毎年の非公式協議で翌漁期の池入数量上限について協議を行っており、各国・地域における池入数量上限は共同声明発出以降変わっていない。また、上記共同声明に基づき、各国・地域の養鰻管理団体が集まり、民間ベースでうなぎの資源管理について話し合う国際的な団体「持続可能な養鰻同盟(Alliance for Sustainable Eel Aquaculture:ASEA)」が設立され、2019年10月までに3回会合が開かれた。

国内においては、国際的な池入数量制限を適切に実施していくため、2015年6月、うなぎ養殖業を「内水面漁業の振興に関する法律」に基づく指定養殖業とし、農林水産大臣による許可制の下で養殖場ごとに池入数量上限を定めて管理している。許可を受けた養鰻業者には、毎月の池入数量等の報告等を義務付けており、数量管理が行われている。

シラスウナギの採捕については、各都府県が漁業調整規則に基づき管理を行っている。シラスウナギの採捕は原則として禁止されているが、養殖の種苗として不可欠であるため、毎年、都府県知事が特別採捕許可を発給している。都府県知事は、許可に当たって、具体的な採捕期間・漁法・場所等を制限している。

親ウナギ漁業についても、各都府県の下で管理が行われている。第五種共同漁業権が免許されている河川において、漁業権行使規則や遊漁規則に基づき、漁具・漁法の制限や禁漁期間の設定が行われている。これに加え、主要な養鰻県においては、産卵に向かうため河川から海に下る時期(概ね10月〜翌年3月)のうなぎ(下りウナギ)を保護するため、内水面漁場管理委員会の指示に基づく採捕禁止措置や漁獲の自粛の取組が行われている。

今後のニホンウナギの管理方策として、より正確な資源動向の把握と、得られた知見を反映させる科学的管理が望まれる。特に、現在以上に精度の高いシラスウナギの時間的・空間的な採捕データの整備、ニホンウナギの遺伝的集団構造についての知見の拡充、利用可能なデータ量に応じた適切な数理モデルの開発が、資源動向の把握や絶滅リスク評価の予測精度の改善に重要であると考えられる。


ニホンウナギの資源の現況(要約表)

資源水準 調査中
資源動向 調査中
世界の漁獲量 *1
(最近5年間)
119〜204トン
最近(2017)年:119トン
平均:163トン(2013〜2017年)
我が国の漁獲量 *2
(最近5年間)
68〜112トン
最近(2018)年:68トン
平均:78.4トン(2014〜2018年)
管理目標 検討中
資源評価の方法 検討中
資源の状態 議論中
管理措置 養殖種苗の池入数量管理
仔稚魚の採捕禁止措置(漁業調整規則に基づく体長制限)
産卵のために降河する親ウナギの採捕禁止措置(内水面漁場管理委員会指示等に基づく禁漁期間の設定)
管理機関・関係機関 FAO、IUCN、CITES
最新の資源評価年 検討中
次回の資源評価年 検討中

*1 出典:FAO(2019)

*2 出典:漁業・養殖業生産統計


執筆者

うなぎユニット
長野大学

箱山 洋・阿部 貴晃・谷口 昇志・Prashant Kaushik・児玉 紗希江・藤森 宏佳・岡本 千晶・Ayu Daryani

・Angel Faye Manwong・Ishmerai Galang

中央水産研究所 沿岸・内水面研究センター

黒木 洋明


参考文献

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