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73 マジェランアイナメ・ライギョダマシ 南極海

Patagonian Toothfish, Dissostichus eleginoides

&

Antarctic Toothfish, Dissostichus mawsoni


PIC1

マジェランアイナメ(Fisher and Hureau 1985)


PIC2

マジェランアイナメ漁獲物(CCAMLR HP)©B. Watkins


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最近の動き

南極海洋生物資源保存委員会(Commission for the Conservation of Antarctic Marine Living Resources: CCAMLR)水域内における2016/17漁期のメロ類(マジェランアイナメおよびライギョダマシ)の漁獲量は合計16,279トン(マジェランアイナメ11,934トン、ライギョダマシ4,345トン)と、前年2015/16漁期の16,046トン(マジェランアイナメ11,910トン、ライギョダマシ4,136トン)に比べわずかに増加した(CCAMLR 2018)。我が国のCCAMLR水域での2016/17漁期の漁獲量は352トン(マジェランアイナメ26トン、ライギョダマシ326トン)と、前年漁期の183トン(マジェランアイナメ48トン、ライギョダマシ135トン)より増加した(CCAMLR 2018)。

なお、CCAMLRは、IUU(違法・無報告・無規制)操業によるメロ類資源状態への悪影響に対し、漁獲証明制度や寄港国措置などの積極的な対策を講じてきた。その結果、IUU操業による推定漁獲量は、2002/03漁期の10,070トンから2003/04漁期の2,622トンへと激減した。その後、1,000〜3,000トン台で推移し、2008/09漁期には最低の938トンとなったが、2009/10漁期は1,615トンと増加した。2010/11漁期以降はIUU船目視報告の精度が問題視され、IUU操業による漁獲量の推定は行われなくなっているが、2016年漁期より導入された漁獲証明制度の厳格化によりIUU操業は大幅に減少していると推測される。


利用・用途

本種は冷凍切身として利用されるほか、みそ漬けなどの加工品の原料となる。


表1. メロ類(マジェランアイナメ+ライギョダマシ)の2016/17漁期の漁獲量

カッコ内はEEZ内の漁獲量を示す。CCAMLRが公表した漁業レポートを基に作成。一部データは漁期途中までしか集計されていないため、本文中の2016/17漁期の総漁獲量と本表の合計値が異なる。

表1

* 混獲枠内での漁獲

** 2種合計の漁獲枠

*** 2017年7月末までの漁獲量

**** 2017年9月末までの漁獲量


図1

図1. CCAMLR水域におけるマジェランアイナメとライギョダマシの漁獲量の海域別の経年変化

https://www.ccamlr.org/en/fisheries/toothfish-fisheries(最終アクセス日:2018年11月13日)のデータを基に作図。CCAMLR漁期はCCAMLRで用いられている漁期の年度を示し、単位年度は12月1日〜翌11月30日である。例えば、CCAMLRの2017年度(もしくは2016/17年度)は2016年12月1日〜2017年11月30日の期間に相当する。


図2

図2. 日本漁船のCCAMLR水域におけるマジェランアイナメとライギョダマシの漁獲量の海域別の経年変化

CCAMLR漁期はCCAMLRで用いられている漁期の年度を示し、単位年度は12月1日〜翌11月30日である。例えば、CCAMLRの2017年度(もしくは2016/17年度)は2016年12月1日〜2017年11月30日の期間に相当する。


図3

図3. メロ類の主棲息深度と漁獲枠設定の単位となる小海区(Subarea/division)

黒塗り部分は、両種の主棲息深度500〜1,800 mの陸棚斜面域と海山域。太破線は2種の区分線、北側域:マジェランアイナメ、南側域:ライギョダマシ(CCAMLR保存管理措置)。

漁業の概要

南大洋の魚類資源は、発見、開発、そして枯渇の時間サイクルが極めて短かった。南極海の魚類を対象とした漁業は、1969/70漁期のサウスジョージア水域と1970/71漁期のケルゲレン諸島水域で始まり、1977/78漁期以降はさらに高緯度域へ拡大したが、1980年代初期に急減した。この結果、ウミタカスズキ(Marbled Rockcod, Notothenia rossii)、コオリカマス(Mackerel Icefish, Champsocephalus gunnari)、ウロコノト(Grey Rockcod, Lepidonotothen squamifrons)などの底性魚類資源が枯渇した。その後、1982年に南極海洋生物資源保存条約が発効し、魚類を対象とした漁業に対して次々と規制措置がとられた。これら衰退した底性魚類に替わって、サウスジョージア水域やケルゲレン諸島水域においてマジェランアイナメ(Patagonian toothfish, Dissostichus eleginoides)を漁獲対象とした底はえ縄漁業が始まった。マジェランアイナメの地理的分布は広く、本種を対象とした底はえ縄漁業は、チリとパタゴニアの陸棚斜面域から始まり、その高い市場価値により、急速に拡大した。1996/97漁期以降には、マジェランアイナメの近縁種で南極大陸沿岸域に生息するライギョダマシ(Antarctic toothfish, Dissostichus mawsoni)も漁獲対象となっている。なお、マジェランアイナメおよびライギョダマシはメロ類と総称される。

CCAMLR水域におけるメロ類の報告漁獲量の海域別の年変化を図1に示す。マジェランアイナメの漁獲域は、CCAMLR水域のインド洋区(58海区)と、大西洋区(48海区、そのほとんどは48.3海区)である。ライギョダマシ漁業は、操業開始当初はロス海域(88.1海区、88.2海区)に集中していたが、2002/03漁期以降は58海区、2004/05漁期以降は48海区でも行われている。これら2種はメロ類として一括して漁獲枠が設けられてきたが、2013/14漁期からは一部海域(48.6海区など)で魚種別漁獲枠が導入され、現在では大半の海域で魚種別の漁獲枠が設定されている。

日本漁船は、2002/03漁期より48海区でマジェランアイナメを対象とした漁獲を開始し、2006/07漁期から58海区でも操業するようになり、また、ライギョダマシも漁獲対象となった(図2)。メロ類の漁獲量は、1年目の2002/03漁期は262トン、2003/04漁期はCCAMLR水域外の他魚種の開発漁業実施に伴い7トンとなったが、その後しだいに増加し、2016/17漁期の漁獲量は、過去最高の355トン(2009/10漁期)に次ぐ352トンであった。これは、2010/11漁期以降は海氷のため操業できなかった48.6海区の大陸棚縁辺海域(ブロック5)で十分な操業を行うことができたためである。

現在のメロ類の漁法は、大きくトロール、底はえ縄、籠漁業に分けられる。このうち、底はえ縄漁法は、更に、オートライン漁法、スパニッシュライン漁法、トロットライン漁法に分けられ、日本漁船はトロットライン漁法を採用している。漁法の違いに起因する漁獲効率などの特性についてはCCAMLRでも科学的な検証が完了しておらず、このことが単純にCPUE(単位努力量当たりの漁獲量)を用いたメロ類の資源状態の解析を難しくしている。


生物学的特性

【分布】

マジェランアイナメとライギョダマシの両種を含むスズキ目ナンキョクカジカ科(ノトセニア科)の魚類は、南極周辺海域を中心とする南半球高緯度海域に分布する。マジェランアイナメはナンキョクカジカ科のうち、比較的北方(低緯度)にまで分布するものの一つであり、南緯30〜35度以南の南極大陸を取り囲んだ海域の陸棚の浅瀬から水深2,500〜3,000 m程度の陸棚斜面にまで広く棲息する(図3)。ライギョダマシは、極前線より南側の約60度以南に生息し、ロス海では海深279〜2,210 mで漁獲されている。通常極前線より北側を主分布域とするマジェランアイナメと棲み分けるが、ロス海、サウスサンドウィッチ諸島周辺、バンザレバンクなどいくつかの海域では極前線付近で分布が重なることが報告されている。かつては日本漁船の主漁場の一つであったバンザレバンクでは深度によって棲み分けているが、一般に棲み分けの直接的要因は水温と考えられている。ライギョダマシは、体液中に不凍糖ペプチドを有し、−1℃を下回るような低水温の環境でも体の凍結を防止することができる。一方、マジェランアイナメは、不凍糖ペプチドを持たず、通常は1〜2℃未満の低水温には生息しない。


【形質】

マジェランアイナメの全身は細かい鱗で覆われており、頭部背面には細長い無鱗域が散在する。背鰭は2つあり、胸鰭は大きく扇状である。側線は2本あり、下のものは体の中央付近から始まる。体色は全身が黒褐色である。小型は色がやや薄い。ライギョダマシは、マジェランアイナメ頭部背面にみられる細長い無鱗域がないこと、下方の側線がマジェランアイナメのものより顕著に後方より始まること、耳石の形がマジェランアイナメの卵形もしくは紡錘形と異なり、円板状もしくは正方形に近い形を呈することから明瞭に区別できる。


【食性】

マジェランアイナメの稚魚は、海面近くでオキアミ類などを食べる。3歳魚から餌の種類が変わり、成魚は魚類、いか類および甲殻類を食べ、腐食性も示すようになる。ライギョダマシは、未成魚時には主に小型のナンキョクカジカ科魚類を食べ、マジェランアイナメと同様に成長に従って餌の種類とサイズの範囲が拡がる傾向を示し、ロス海では主にコオリウオ(Icefish)やソコダラ類(Macrourus属)を食べる。また、いか類をよく食べることも知られている。


【成長・成熟】

マジェランアイナメは、6〜9年で70〜95 cmに成長して、性的に成熟し、6〜9月に陸棚斜面上で産卵する。産卵数は、体長や地域によって変化が大きいが48,000〜500,000個の範囲である。卵の大きさは直径4.3〜4.7 mmで浮遊性を示し、一般に水深2,200〜4,400 mの海域の500 m以浅で見つけられる。孵化は10〜11月くらいと見られている。最大の体長と体重は、238 cmと130 kgが観察され、寿命は40〜50歳程度と言われている。ロス海におけるライギョダマシは、雌は16.6年で133.2 cmに成長し、全体の50%のものが産卵を行うようになると推定されている。また、産卵期は6〜11月で、水深1,000〜1,600 mの海台や海嶺で産卵していると考えられている。産卵数は500,000〜1,700,000個、卵の大きさは4.0〜4.3 mmである。ライギョダマシの卵は、マジェランアイナメと同様に浮遊性を示すと考えられているが定かでない。孵化の時期は、耳石輪紋数の解析より11〜2月(最盛期12月)と推定されている。ライギョダマシの体長と体重は大型で240 cm以上、153 kg以上に達し、寿命はマジェランアイナメと同様に40〜50歳程度である。


資源状態

CCAMLR水域のうち、日本漁船が主漁場とする南東大西洋区(48.6海区;図3)やインド洋区(58.4.1海区、58.4.2海区、58.4.3a海区、58.4.4b海区)では、メロ類について十分な資源調査が行われていないため正確な資源量は不明であり、資源状態の把握が急務となっている。同海区でのメロ漁業は、CCAMLRでは『データ不足漁業(data poor fisheries)』と位置づけられており(2018年に開催された科学委員会にて、”データ制限漁業(data limited fisheries)”に改称)、操業には一定量の標識放流および耳石などの解析が義務付けられている(調査操業・開発漁業)。これらの操業から得られたデータを基に、より正確な資源評価が行うことが調査操業・開発漁業の目的の一つであるが、データの不確実性やIUU漁獲量・シャチなどの食害量の推定の難しさのために単純な資源評価手法(CPUE比較法・標識再捕獲法)が主に用いられている。

48海区や58海区では、1990年代〜2000年代初めの活発なIUU操業による乱獲とメロ類の高寿命による資源回復の遅れから、資源水準は低位〜中位にあると考えられる。また、近年IUU操業が比較的鎮静化していることや、調査操業・開発漁業で得られたCPUEや標識データを用いた資源量推定値の経年変化を鑑みると、日本の主漁場全体のメロ類資源動向は横ばいと考えられる。しかしながら、資源量の低下が懸念されている調査海域・調査ブロックも存在する(58.3a海区、58.4.4b海区ブロック2、48.6海区ブロック3など)。

一方、48.3海区やロス海など資源調査が十分に行われている小海区(Subarea/division)でも、資源動向はほぼ横ばいと考えられ、持続的利用が図られている。これらの海域では、主に統合型資源評価モデル(CASAL(後述))により、2年ごとに資源量が推定されている。なお、2017年に実施された資源評価結果では、ロス海のライギョダマシ資源量は初期資源量(B0)の約72%と推定されている(SC-CAMLR 2017)。


管理方策

CCAMLRでは、小海区毎に漁獲枠などの保存管理措置が設けられている。漁業管理の原則は、安定した加入を確保する水準への資源の回復と維持および関連種との生態学的関係の維持である。CCAMLRの科学委員会の魚類資源評価作業部会(WG-FSA)が、魚類の資源に関する科学的検討を行い、小海区毎に漁獲枠を勧告する。資源状態の検討方法は主に資源に関する情報の利用可能性に依存して小海区ごとに異なり、1)漁獲量とCPUEの動向から判断する場合、2)CPUE比較法および標識再捕獲法による資源量推定値から判断する場合、および3)資源評価モデルを用いたシミュレーションによって判断する場合がある。資源評価モデルを用いた方法には、一般生産量モデルとCASALがメロ資源量推定手法として主に検討されてきた。一般生産量モデルは、推定された加入量を基に漁業開始以降から現在までの過去の資源動態の推定と、今後数十年の資源動態の将来予測を行い、将来資源量がある特定の基準を下回らないような許容漁獲量を推定する手法であり、資源パラメータを個々に推定する。 CASALはいわゆる統合モデルと呼ばれる年齢や体長の不確実性を考慮した包括的な資源評価モデルであり、初期資源量を含む多くのパラメータを一括して推定する。資源状態の検討に当たり、資源に関する情報が豊富な海区(48.3海区、48.4海区、58.5.1海区、58.5.2海区、58.6海区、88.1海区、88.2海区)では、CASALが標準的なメロ資源量評価手法として用いられている。CASALによる推定結果を基に、35年間漁獲を続けた場合の産卵親魚量(推定値)が、@いずれの年も、漁獲を行わない場合の産卵親魚量(推定値)の20%以下とならないこと、A35年後に、漁獲を行わない場合の産卵親魚量(推定値)の50%以上となること、の2つで達成の要件が厳しい(許容される漁獲量が少ない)方が漁獲枠として勧告される。資源に関する情報が不十分な海区では、主にCPUE比較法および標識再捕獲法による資源量推定値から資源状態を判断している。

2016/17漁期は、15の小海区で操業が行われた(表1)。そのうち6つの小海区(48.6海区、58.4.1海区、58.4.2海区、58.4.3a海区、88.1海区、88.2海区)では、標識放流調査と体長や耳石など生物データ採集が義務付けられる新規・開発漁業が行われ、また、禁漁区となっている4つの小海区(48.2海区、48.4海区、58.4.4b海区、88.3海区)では、資源状態を明らかにするための調査操業が行われた。新規・開発漁業および調査操業の漁獲枠の設定については、CPUE比較法および標識再捕獲法で得られた資源量推定値が示す資源の動向を基に、漁獲枠が自動的に決定される新ルールが2017/18漁期より導入されている。

我が国は1隻の漁船の操業が認められており、新規・開発漁業域(48.6海区、58.4.1海区、58.4.2海区、58.4.3a海区)と調査操業域(58.4.4b海区)で操業している。なお、かつて日本漁船が操業していた豪州のEEZに近接している58.4.3b海区は、過去にIUU操業により乱獲状態にあるなどの理由により予防措置に基づく厳しい漁獲枠が提唱され、2009/10漁期以降調査操業に準じた厳しい保存管理措置のもとで操業を行ってきたが、標識再捕の成果が上がらないことなどから2012/13漁期以降、漁獲枠は0トンに据え置かれている。また、操業に必要な手続きを実施しているため保存措置上は88.1海区も操業可能な海域であるが、地理的条件などにより日本漁船の操業は難しい。

2018/19漁期の海区別の漁獲枠は、48.6海区で625トン、58.4.1海区で579トン、58.4.2海区で50トン、58.4.3a海区で30トン、58.4.4b海区で41トン、88.1海区で3,157トンと設定された。ただし、58.4.1海区と58.4.3a海区については、2018年のCCAMLR年次会合で当該海区におけるメロ類調査計画の合意が得られなかったために、2018/19漁期は操業を行うことができない。なお、調査操業域の58.4.4b海区では2013/14漁期にそれまでのeffort limited(グリッド状定点の調査が消化次第終漁とする方法)の調査からcatch limited(グリッド状定点の調査が完了した後許容漁獲量に達するまで自由に操業ができる方法)の調査に格上げされた。


マジェランアイナメ・ライギョダマシ(南極海)の資源の現況(要約表)

資源水準 低位〜中位
資源動向 横ばい
世界の漁獲量
(最近5年間)
CCAMLR水域1.5万〜1.6万トン
最近(2016)年:1.6万トン
平均:1.6万トン(2013〜2017年)
我が国の漁獲量
(最近5年間)
CCAMLR水域183〜352トン
最近(2017)年:352トン
平均:231トン(2013〜2017年)
管理目標 安定した加入を確保する水準への資源の回復と維持および関連種との生態学的関係の維持
目標値:以下のうち、達成の要件が厳しい(許容される漁獲量が少ない)方:
35年間漁獲を続けた場合の産卵親魚量(推定値)が、
@いずれの年も、漁獲を行わない場合の産卵親魚量(推定値)の20%以下とならないこと
A35年後に、漁獲を行わない場合の産卵親魚量(推定値)の50%以上となること
資源評価の方法 資源に関する情報が豊富な海区では、統合型資源評価モデル(CASAL)が標準的なメロ資源量評価手法として用いられている。資源に関する情報が不十分な海区では、主にCPUE比較法および標識再捕獲法による資源量推定値から資源状態を判断している。
資源の状態 調査・検討中
管理措置 CCAMLR分割海区・EEZごとに毎年または2年に1回予防的漁獲制限量を決める。2018/19漁期の我が国の新規・開発漁業予定の小海区は5つあり、海区別の漁獲枠は48.6海区で625トン、58.4.1海区で579トン、58.4.2海区で50トン、58.4.3a海区で30トン、88.1海区で3,157トンと設定された。禁漁区である58.4.4b海区では漁獲枠41トンの調査操業が日本漁船に認められている。
管理機関・関係機関 CCAMLR
最新の資源評価年 2018年(商業操業海域は2017年)
次回の資源評価年 2019年

執筆者

外洋資源ユニット
外洋底魚サブユニット
国際水産資源研究所 外洋資源部 外洋生態系グループ

奥田 武弘

国際水産資源研究所 外洋資源部

一井 太郎


参考文献

  1. CCAMLR. 2018. Statistical Bulletin, Vol.30. CCAMLR, Hobart, Australia. https://www.ccamlr.org/en/data/statistical-bulletin(2018年11月8日)
  2. Fisher, W., and Hureau, J.C. (eds.). 1985. FAO species identification sheets for fishery purpose. Southern Ocean (Fishing area 48, 58 and 88). With the support of CCAMLR, FAO, Rome, Italy. Vol. 2. 233-470 pp.
  3. SC-CAMLR. 2017. Report of the Working Group on Fish Stock Assessment. SC-CAMLR-XXXVI/04. CCAMLR, Hobart, Australia. 105 pp.