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16 メバチ 東部太平洋

Bigeye Tuna, Thunnus obesus


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最近の動き

2017年の総漁獲量は10.1万トン(予備集計)で前年の110%であった。最新の資源評価は2018年に全米熱帯まぐろ類委員会(IATTC)事務局により行われた。MSYは9.5万トンと推定され、2017年の漁獲量より小さい。2018年当初の産卵資源量はMSYレベル(SB2018/SBMSY=1.02)。2014〜2017年の平均漁獲圧は、MSYレベルよりやや大きい(F2015-2017/FMSY=1.14、Fmultiplier=0.87)と推定された。SBMSYおよびFMSYは暫定目標管理基準値(Interim Target Reference Point)であるので、2017年当初の本資源は適正なレベルであり、本資源への近年3か年の漁獲努力は、やや過剰であったと推定される。ただし、本資源評価結果は不確かで、資源評価の包括的な見直しが必要と考えられたため、2018年8月に開催されたIATTC第93回年次会合ではこの資源評価結果は示されず、カツオと同様に複数の漁業指標(CPUE、漁獲サイズなど)が示されたに過ぎない。メバチ、キハダについて複数年(2017-2020年)の管理方策が導入されている。第93回会合において、まき網漁船が使用する集魚装置(FAD)を使用した操業回数の制限などについて議論が行われたが、合意に至らず、議論を継続することになった。


利用・用途

はえ縄の漁獲物は生鮮(刺身)、まき網の漁獲物は缶詰をはじめとする加工品として主に利用される。


表1. 東部太平洋におけるメバチの年齢ごとの尾叉長(cm)と体重(kg)の関係

年齢別尾叉長はAires-da-Silva et al.(2015)、尾叉長-体重関係はNakamura and Uchiyama(1966)。

表1

 

図1

図1. 太平洋におけるメバチの分布域

赤色と緑色を合わせた海域が索餌域(分布域)。赤色が産卵域(年平均表面水温24℃以上)。


図2

図2. 東部太平洋におけるメバチの漁法別漁獲量(上図)、国別漁獲量(下図)


図3

図3. 太平洋における漁場図(上:はえ縄、下:まき網)

上図:赤色がメバチ、橙色がキハダ。凡例の丸は2,300トン。下図:メバチの漁獲。青色がいるか付き操業、緑色が素群れ操業、橙色が流れもの操業(FAD操業含む)。凡例の丸は9,200トン。


図4

図4. 東部太平洋におけるメバチのF/FMSYとSB/SBMSYの推移(水色丸が現状と95%信頼区間)

白い△は、解析開始年(1975年)。破線は暫定限界管理基準値を示す。横軸の破線は、親子関係を想定(スティープネス0.75)し、かつ漁業がないと仮定したときの産卵資源量の加入量の50%を得るための産卵資源量で0.38*SBMSYに相当する。縦軸の破線は、そのときの漁業の強さで1.6*FMSYに相当する。


図5

図5. 東部太平洋におけるメバチのSpawning Biomass ratioの推移(上図:ベースケース、下図:感度分析)

Spawning Biomass ratio(SBR)は漁業がないと仮定した状態の産卵資源量を1.0としたときの、実際の産卵資源量の割合。大きな黒丸が現状。2019年以降は予測値。灰色は95%信頼限界。破線(0.21(上図)と0.30(下図))はMSYを達成できるSBR。感度分析とベースケースの違いは親子関係を想定しない(ベースケース)か想定するか(感度分析)で異なる。


図6

図6. 東部太平洋におけるメバチの加入量(1975年以降の平均加入量を1とした相対値)の推移

灰色は95%信頼限界。実線は平均値(1.0)。


図7

図7. 東部太平洋におけるメバチの漁獲係数の推移


図8

図8. 東部太平洋におけるメバチの産卵魚資源量と各漁業のインパクトの推移

黒実線が実際の産卵魚資源量、肌色、橙色および青色はそれぞれはえ縄、流れもの操業(FAD操業含む)、小型魚の投棄の影響を示す。


付表1. 国別漁獲量(単位:トン、まき網の投棄量を含んでいない)

付表1-1 付表1-2 付表1-3 付表1-4

漁業の概要

IATTCが管理する東部太平洋は、南北緯度50度未満、西経150度以東と南北アメリカ大陸の海岸線に囲まれた海域である(図1)。主にはえ縄とまき網によって漁獲される。1975〜1993年までは、はえ縄による漁獲が大部分(88%)を占めており、1986年に10万トンに初めて達した。その後、1990年代に入って集魚装置(FAD)を使用したまき網操業が発達すると、まき網の漁獲が急増するとともにはえ縄の漁獲が減少した。2000年にピーク(14.3万トン)を記録した後、減少傾向となり、2017年には10.1万トン(予備集計)となった。この年、まき網とはえ縄の割合はそれぞれ65.2%、34.8%であった(図2)(IATTC 2018)。

まき網漁業について、当初は米国船が多かったが、1970年代の終わり頃からメキシコ、ベネズエラ船が増加するとともに米国船が減少し、1990年代に入ると、エクアドルやバヌアツ船が増加した。伝統的にいるか付き操業と素群れ操業が行われてきたが、これらは主としてキハダを漁獲していた。1990年代にFAD操業が発達すると、まき網によるメバチの漁獲量が急増した。FAD操業では尾叉長50 cm程度を主体とするが、中西部太平洋と異なり、80 cm以上のメバチもFAD操業で漁獲される。主たる操業位置は北緯10度以南から南緯20度間のエクアドル沿岸から西経130度付近である(図3)。まき網漁獲量のおおよそ60%をエクアドルが占め、これにパナマ(15%程度)が続く(図2、付表1)。我が国のまき網船は1970年代初頭に操業していたが、現在は出漁していない。まき網による海上でのメバチの平均投棄率(2013〜2017年)は、総漁獲量の0.4%と推定された。まき網船の隻数は1961年から2007年の間に125隻から227隻に増加し、それに伴い魚艙容量は3.2万m3から22.5万m3に増加した。2013年以降、連続して隻数と魚艙容量が共に増加しており、2017年には254隻、26.3万m3と過去最高値を記録した。まき網総操業数は2017年に31,328操業を記録したが、昨年の過去最高値33,197操業よりは減少した(IATTC 2018)。

はえ縄漁業について、我が国漁船は1952年のマッカーサーライン撤廃以降、急速に漁場を拡大し、1960年には中央アメリカ沿岸に達した(Suzuki et al. 1978)。その後も南北両半球の温帯域に操業域を広げ、1960年代に地理的に最も広く操業が行われた。当初は缶詰などの加工品原料としてキハダとビンナガを漁獲していたが、1970年代半ばには、刺身需要の増加と冷凍設備の改善によってメバチへと主たる対象魚種を変更した。2000年以降、南北アメリカ沿岸域への出漁が減少し、現在は、赤道を挟んだ南北15度の範囲が主な漁場となっている(図3)。日本の漁獲量は1960年以降、増加傾向を示し、1986年には9.2万トンの最高値を記録した。その後、1991年までは6.6万〜8.8万トンで推移した後、急落し、2017年は前年の77%にあたる8,000トン(予備集計)である。台湾船は1960年代から出漁しているがビンナガを主対象としており、近年のメバチの漁獲は年6,000トン前後である。韓国船は1970年代半ばから操業があり、2005年以降は年8,000トン前後である。中国船は近年、7,000トン前後を漁獲している。このほかに米国、バヌアツなどが数千トンから1万トンの漁獲を行っている。はえ縄船の漁獲サイズは、主として尾叉長100 cm以上である(図2、付表1)。


生物学的特性

メバチは、三大洋の熱帯域から温帯域にかけて広く分布する。若齢で小型のメバチは、似たような大きさのカツオやキハダと群れを作ることがあり、これらはもっぱら表層に分布する。成長するにつれて、メバチ単独の群れとなり、より水深の深い層にも分布するようになる。産卵は水温24℃以上の水域で周年行われると考えて良い(Schaefer et al. 2005)が(図1)、季節性もみられる。東部太平洋では赤道の北側で4〜10月が、南側で1〜6月が盛期である。なお、中西部太平洋では赤道の北側で4〜5月が、南側では2〜3月が盛期との報告もある(二階堂ほか 1991)。このような産卵期の違いは、東部太平洋内に系群が存在する可能性を示唆する。近年、西経140度、155度、170度、180度の赤道を放流点として、放流点と再捕点のみが分かる標識と、移動経路が分かる標識を用いた大規模な標識放流調査が行われた(Schaefer et al. 2015)。東西方向に、隣の放流点にまで移動する例は多数みられたが、それ以上の長距離移動は少なかった。一方で、はえ縄やまき網の漁獲状況をみると、東部太平洋内では明瞭な漁獲の切れ目がないこと分かる(IATTC 2017)。このように系群あるいはもっと狭い範囲の個体群の存在についての異なる見解が得られるため、判断が難しいものの、2017年の場合も含めて、東部太平洋のメバチの資源評価では、東部太平洋で一つの系群と見なし、中西部太平洋と西経150度で区分している。

メバチは多回産卵型で、産卵期にはほぼ毎日産卵し、産卵は夜間(19 時から真夜中:二階堂ほか 1991、19時から朝4時:Schaefer et al. 2005)に行われ、一回当たりの産卵数はハワイ南西沖のサンプルから体長150 cmで約220万粒であると考えられている(二階堂ほか 1991)。本種の寿命は、オーストラリアのさんご海で放流後10年以上経過してから再捕された例から10〜15年であろうと考えられている。胃内容物からは魚類や甲殻類、頭足類など、幅広い分類群が出現し、餌の選好性は弱く、日和見的であると考えられる。しかし、他のまぐろ類に比べてハダカイワシ類やムネエソなどの中深層性魚類が多いことは指摘できる。仔魚期、稚魚期には多くの捕食者がいると思われるが情報は少ない。さらに遊泳力が付いた後は大型のかじき類、さめ類、歯鯨類などに外敵は限られてくるものと思われる。生物学的最小型は90〜100 cm、14〜20 kg(満2歳の終わりから3歳)と報告されており(Kikawa 1953)、雌の50%は92 cmで成熟し、135 cmの雌では50%が成熟している(Schaefer et al. 2005)。

2018年の資源評価では、自然死亡係数は、体長別の雌雄比、年齢別成熟率および既往の知見(Hampton 2000)に整合するように、四半期齢別、雌雄別に設定された。0歳で四半期あたり0.25、その後、第5四半期齢のときに0.1になるまで減少し、その後、雄は0.1で一定だが、雌は上昇する(Aires-da-Silva and Maunder 2012、Aires-da-Silva et al. 2016)。成長式は、Aires-da-Silva et al.(2015)の標識放流データ部分を更新したものが資源評価に用いられた(表1)。

自然死亡係数(四半期齢)

      雌:0.25, 0.20, 0.17, 0.13, 0.10, 0.10, 0.10, 0.10, 0.10, 0.10, 0.10, 0.10, 0.10, 0.10, 0.10, 0.11, 0.11, 0.11, 0.12, 0.12, 0.12, 0.13, 0.13, 0.13(以降0.14)

      雄:0.25, 0.20, 0.17, 0.13(以降0.10)

成長式

      Aires-da-Silva et al.(2015)、Xu et al.(2018):

      Lt = 200.8 × {1 + 1 / (-4.27) * exp (-0.44 × (t - 1.26))}4.27

            (Lt:ある年齢tでの尾叉長(cm)、t:年齢)

体長体重関係式

      Nakamura and Uchiyama(1966):

      W = 3.661 × 10-5 × L2.90182 (L:尾叉長(cm)、W:体重(kg)、t:年齢)


資源状態

最新の資源評価はIATTC事務局により2018年に行われた。資源評価モデルはStock Synthesisが用いられた(Xu et al. 2018)。資源量指数として、日本のはえ縄船の標準化CPUEが用いられた(Hoyle and Maunder 2006)。

MSYは9.5万トンと推定され、2017年の漁獲量より小さい。2018年当初の産卵資源量はMSYレベル(SB2018/SBMSY=1.02)。2014〜2017年の平均漁獲圧は、MSYレベルよりやや大きい(F2015-2017/FMSY=1.14、Fmultiplier=0.87)と推定された。SBMSYおよびFMSYは暫定目標管理基準値(Interim Target Reference Point)であるので、2017年当初の本資源は適正なレベルであり、本資源への近年3か年の漁獲努力は、やや過剰であったと推定される。ただし、この結果には不確実性(親子関係・親魚の自然死亡係数・最高齢の体長で変化する)があるので、場合によっては、漁獲努力が過剰と判断される。また、Spawning Biomass ratio(漁業がないと仮定した状態の産卵資源量を1.0としたときの、実際の産卵資源量の割合)は2013年に歴史的な最低値(0.16)を記録した後、若干増加し、2018年当初は0.21(図5)とされ、MSYレベルである。なお、暫定限界管理基準値(Interim Limit Reference Point)は、0.38 * SBMSY、1.6 * FMSYに該当する(図4)。加入量は、1983年と1998年に高い値が得られているが、このとき強いエル・ニーニョが観測されている。2005年および2012年の加入も高かったと推定されているが、このときにエル・ニーニョは観測されていない。2015年は強いエル・ニーニョが観測され、この年の加入量は平均より高いとみられていたが、過去平均レベルであった。2017年の加入は平均より高いとみられているが、推定値の不確実性は大きい(図6)。FAD操業の発展とともに1990年代半ば以降、15四半期齢(3.75歳)未満の漁獲係数が増加したものの、ごく近年は減少傾向にある(図7)。各漁業の親魚資源量に与える影響については、1990年半ば以前には、はえ縄漁業が大きな割合を占めていたが、近年では、流れもの操業(FAD操業含む)のインパクトが多くを占めている(図8)。将来予測(2015年〜2017年の平均的な漁獲の強さ、過去平均の加入量を仮定)を行うと、2028年までSpawning Biomass ratioは、不確実性が大きいものの、MSYレベルを下回るとされた(図5)。メバチの資源評価モデルが変更されていない一方、データが1年分増加しただけで、Fmultiplierが大きく変動したことから、本資源評価結果の頑健性は低いと考えられ、第93回IATTC年次会合には、カツオと同様の複数の漁業指標(nominal CPUE、漁獲サイズなど)が示されたに過ぎない。最近の産卵資源量は1975年以降2017年までの産卵資源量の平均値と±1標準偏差の範囲にあるので、産卵資源量レベルは中程度であり、図8のとおり、最近5年については、明瞭な上昇・下降の傾向が認められないので、資源動向は横ばいと考えられる。

キハダのFmultiplierは0.99(Minte-Vella et al. 2018)、メバチのFmultiplierは上述のとおり0.87とされた(Xu et al. 2018)。まき網の魚艙容量(潜在的な努力量を示すと考えられている)は、2015〜2017年の平均と比べて、2018年3月25日の時点で1%増加していたことを考慮して、キハダ、メバチともに近年の漁獲努力はやはり過剰(Fmultiplierは0.97(=0.99/ 1.01)、0.86(=0.87/1.01)に調整)とみなされた。このため、2017年のまき網の禁漁日数(72日間)は、資源管理方策としては不十分であり、本年(2018年)については、キハダと比較すると、メバチのほうが深刻な状況であることから、次式により107日の禁漁日数が必要と算出された。ただし、複数年(2017-2020年)の管理方策が導入されているため、この新禁漁日数は参考値である。

禁漁日数 = 365 - Fmultiplier ×(365 - 2016年の禁漁日数)/(昨年末の魚艙容量/最近3年の平均魚艙容量)

新禁漁日数 = 365 - 0.87 ×(365 - 62)/(1.01 / 1)= 107

新禁漁日数は参考値ではあるものの、現行の禁漁日数(72日)と比べ大きく変動した。禁漁期間が毎年大きく変動することは、管理上望ましくない。このため、2019年に予定されているメバチ、キハダの資源評価の見直しを、2020年により包括的に行うことが企画されている。このため、2019年に資源評価は行われず、東部太平洋のカツオと同様の複数の漁業指標(CPUE、漁獲サイズなど)が示される予定である。


管理方策

IATTC事務局からの勧告に基づき、2017年7月に開催された第92回会合において、2017年から2019年については、(ア)2017年〜2020年におけるまき網漁業の禁漁期間を拡大(62日⇒72日、一部漁法に設定されていた漁獲上限は廃止)、(イ)2018年〜2020年においてまき網漁業で使用可能な集魚装置(FAD)の数を大型まき網漁船で450個に制限、(ウ)はえ縄漁業の国別メバチ漁獲枠設定の維持(我が国漁獲枠は32,372トン)といった保存管理措置が採択された。2018年8月に開催された第93回会合において、まき網漁船が使用する集魚装置(FAD)を使用した操業回数の制限などについて議論が行われたが、合意に至らず、議論を継続することになった。


【MSE (Management strategy evaluation) の検討状況】

「3. まぐろ類の漁業と資源調査(総説)」にMSEに関する一般的な説明(総説の付表1、図11および12)がある。また、IATTCでのMSEの検討内容については、「12. キハダ(東部太平洋)」を参照のこと。


メバチ(東部太平洋)の資源の現況(要約表)

資源水準 中位
資源動向 増加
世界の漁獲量
(最近5年間)
8.6万〜10.5万トン
最近(2017)年:10.1万トン
平均:9.6万トン(2013〜2017年)
我が国の漁獲量
(最近5年間)
0.8万〜1.4万トン
最近(2017)年:0.8万トン
平均:1.2万トン(2013〜2017年)
管理目標 検討中
資源評価の方法 統合モデル(Stock Synthesis)
資源の状態 SB2018/SBMSY=1.02
F2015-2017/FMSY=1.14
ただし、本資源評価結果は不確かで、資源評価モデルの包括的な見直しが必要と考えられており、2018年IATTC第93回年次会合には、カツオと同様の複数の漁業指標(CPUE、漁獲サイズなど)が示されたに過ぎない。
管理措置 ・2017年〜2020年におけるまき網漁業の禁漁期間を拡大(62日⇒72日、一部漁法に設定されていた漁獲上限は廃止)
・2018年〜2020年においてまき網漁業で使用可能な集魚装置(FAD)の数を大型まき網漁船で450個に制限
・はえ縄漁業:国別メバチ漁獲枠の設定(我が国漁獲枠は32,372トン)
管理機関・関係機関 IATTC
最新の資源評価年 2018年
次回の資源評価年 2020年

執筆者

かつお・まぐろユニット
熱帯まぐろサブユニット
国際水産資源研究所 かつお・まぐろ資源部 まぐろ漁業資源グループ

佐藤 圭介


参考文献

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