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41 クロトガリザメ 全水域

Silky Shark, Carcharhinus falciformis

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最近の動き

2013年に中西部太平洋まぐろ類委員会(WCPFC)科学委員会において、太平洋共同体事務局(SPC)の専門家グループによる資源評価の結果を踏まえ、中西部太平洋系群の現在の漁獲は過剰な状態にあり、資源も乱獲状態の可能性が極めて高いと結論付けられた。これを踏まえ、同年のWCPFC年次会合においては、本種の船上保持禁止が合意された。2014年には全米熱帯まぐろ類委員会(IATTC)事務局により東部太平洋系群の資源状態の傾向分析が行われ、1990年代初期〜中期にかけてCPUEが大きく減少し、その後は比較的安定して推移していることが示された。インド洋系群については、2017年に資源状態の傾向分析が行われる予定である。


利用・用途

肉は生鮮食品や塩干物として食用に利用される。鰭はフカヒレスープの原料、皮は革製品の材料として利用されるほか、肝臓からはビタミン類が抽出され、工業用、化粧品用等に利用される。なお、大西洋まぐろ類保存国際委員会(ICCAT)及びWCPFCにおいては、本種の船上保持が禁止されている。


表1

表1. クロトガリザメの体長測定部位間の換算式


表2

表2. クロトガリザメの成熟体長と成熟年齢、産仔数、妊娠期間、出産・交尾期及び出生体長に関する情報
MとFはそれぞれ雄、雌を表す。


図1

図1. 日本の主要漁港へのクロトガリザメの水揚量


図2

図2. クロトガリザメの分布(Last and Stevens 1994より引用)


図3

図3. FADに蝟集するクロトガリザメの鉛直行動(Filmalter et al. 2015)
横軸は日時、縦軸は遊泳深度を示し、グレーの部分は夜間の鉛直分布を示す。


図4

図4. クロトガリザメの成長式(Branstetter 1987、Bonfil et al. 1993、Oshitani et al. 2003、Joung et al. 2008、Sanchez-de Ita et al. 2011、Hall et al. 2012より引用)


漁業の概要

クロトガリザメは、はえ縄漁業やまき網漁業において混獲される。まき網漁業では、集魚装置(FAD)を用いた操業での混獲が多く、混獲される板鰓類の90%を占めるとされる(Gilman 2011)。超音波発信器を用いた研究によれば、まぐろ類と同様に日中FADに蝟集すること、多くの時間、まき網の設置水深より上に分布することから(Filmalter et al. 2015、Forget et al. 2015)、まき網漁業による影響が懸念されている。近年、混獲回避措置の開発のために、インド洋のまき網漁業で混獲されるクロトガリザメの漁獲死亡率に関する研究が行われている。Filmalter et al.(2013)は、インド洋において、3,750〜7,500個のFADが展開された場合、年間48万〜96万個体がFADへの絡まりによって死亡すると推定した。Poisson et al.(2014)は、まき網操業の一連の過程におけるクロトガリザメの死亡率を推定した。モッコ(取り上げ用の大型のタモ網)によってデッキにあげられた個体については72%が死亡しており、放流個体の48%が死亡していることから、トータルの死亡率は85%と高いのに対し、モッコに入らなかった個体の生残率は高く、網に絡まった個体の死亡率は18%であると報告している。Hutchinson et al.(2015)は、まき網で混獲されるクロトガリザメ未成魚の死亡率を84%以上と推定し、モッコに入った時点で生残率が著しく低下することを報告している。

メキシコ湾やカリブ海では、本種を対象とした漁業が存在し、フカヒレスープの原料として鰭の採取を目的とした利用が進んだ結果、個体数が大きく減少したとされる(Baum and Myers 2004)。東部太平洋では、本種はまき網、はえ縄、沿岸小規模漁業によって混獲されており、国別にはメキシコ、中央アメリカが漁獲量の大部分を占めている(Aires-da-Silva et al. 2013)。

インド洋においては、はえ縄漁業やまき網漁業により混獲されるほか、沿岸小規模漁業、準産業規模の漁業によって漁獲されている。スリランカでは、本種を対象とした大規模漁業が40年以上続いている。インド洋まぐろ類委員会(IOTC)事務局が取りまとめる統計資料によれば、2012〜2014年の漁獲量(報告値)は2,901〜4,280トン(2010〜2014年の平均値:4,088トン)であるが、未報告の漁獲があるため、実際の漁獲量はこれよりも多いと考えられている(IOTC 2015)。

揚げ量は1トンまで減少した(図1)。その後、2012〜2013年は3〜4トンの水揚げが見られるが、2014年にはWCPFCによる本種の船上保持禁止措置が導入され、気仙沼近海はえ縄漁業者による自主規制によりはえ縄による水揚げがなくなったため、1トンまで減少した。2006〜2014年におけるさめ類の合計値に占める本種の割合は0.01〜0.09%であった。漁法別の水揚げ量の割合に関して、はえ縄による水揚量は、2014年は規制の導入により0トンであったが、それ以前は1〜10トンで、クロトガリザメの総水揚げ量(2006〜2014年の合計値)の65%を占めている。流し網による水揚げ量は0〜4トンで、本種の総水揚量の約24%を占めている。いずれも、全て宮城県における水揚げとなっている。


生物学的特徴

【分布】

クロトガリザメは、世界の熱帯域の沿岸域から沖合、外洋域まで広く分布し(図2)、水温23〜24℃の環境で多く見られる(Compagno 1984)。中央〜東部太平洋では、公海域よりも沿岸近くの沖合域で多く報告されている。表層性であるが、深度18 m以浅の沿岸域での出現は稀である。超音波発信器を用いた研究によれば、FADに蝟集するクロトガリザメは、日中は深度25 m以浅で行動するが、日没後は頻繁な鉛直移動を行い遊泳水深は深度250 mまで達するとされる(Filmalter et al. 2015))(図3)。

系群構造に関しては、太平洋内と全大洋の個体群を対象とした研究が行われている。ミトコンドリア調節領域を用いた研究によれば、太平洋の東部と西部の間で遺伝的組成は弱いながらも有意に異なっていることが示されている(Galvan-Tirado et al. 2013)。また、大西洋西部とインド―太平洋間で遺伝的組成が大きく異なり、インド―太平洋内にも複数の分集団が存在することから、全大洋で5つの遺伝的集団が存在する可能性が示唆されている(Clarke et al. 2015)。


【産卵・回遊】

クロトガリザメは胎生で産仔数は1〜14尾(平均的には5〜7尾)と報告されている(Bonfil et al. 1993、Oshitani et al. 2003、Joung et al. 2008、Hall et al. 2012、Mauricio Hoyos-Padilla et al. 2012、Galvan-Tirado et al. 2015)。出生時の体長は、全長60〜81.1 cm(Bonfil et al. 1993、Joung et al. 2008、Hall et al. 2012、Galvan-Tirado et al. 2015)、尾鰭前長48〜60cm(Oshitani et al. 2003)で妊娠期間は11〜12か月と推定されている(Bonfil et al. 1993、Mauricio Hoyos-Padilla et al. 2012)。出産は周年行われるとする報告(Hall et al. 2012)がある一方、晩春(Branstetter 1987)〜初夏(Bonfil et al. 1993)、5〜7月(Oshitani et al. 2003)との報告もある。交尾期については、晩春(Branstetter 1987)、5〜7月(Galvan-Tirado et al. 2015)と推定されている。繁殖周期については、出産、交尾が晩春に起こるものの出産後に卵巣卵が未発達であることから、休止期を挟んで2年の可能性があるとされる(Branstetter 1987)。各研究の推定値を表1に示す。


【成長・成熟】

脊椎骨に形成される輪紋から年齢が推定されており、太平洋の個体群ついては、台湾近海(Oshitani et al. 2003)と北太平洋(Joung et al. 2008)、インド洋の個体群については、インドネシア近海(Hall et al. 2012)、大西洋の個体群については、メキシコ湾(Branstetter 1987)とカンペチェバンク(Bonfil et al. 1993)で漁獲された個体を対象として成長式を推定している(図4)。体長測定部位が研究者によって、尾鰭前長、尾叉長、全長と様々であるので、これまで公表されている測定部位間の換算式を、以下に引用する(表2)。

成熟体長は、雄が全長180〜225 cm(Branstetter 1987、Bonfil et al. 1993、Joung et al. 2008、Hall et al. 2012、Mauricio Hoyos-Padilla et al. 2012、Galvan-Tirado et al. 2015)、尾鰭前長200〜206 cm(Oshitani et al. 2003)、雌が全長180〜245 cm(Branstetter 1987、Bonfil et al. 1993、Joung et al. 2008、Hall et al. 2012、Mauricio Hoyos-Padilla et al. 2012、Galvan-Tirado et al. 2015)、尾鰭前長186 cm(Oshitani et al. 2003)と推定されており、成熟年齢は雄が6〜13歳、雌が6〜15歳と推定されている(Branstetter 1987、Bonfil et al. 1993、Oshitani et al. 2003、Joung et al. 2008、Hall et al. 2012)。各研究の推定値を表1に示す。


資源状態

中西部太平洋系群については、2012年から太平洋共同体事務局(SPC)の専門家グループによって統合モデルによる資源評価が行われ現在の努力量がFMSYを大きく上回り(Fcurrent/FMSY=4.48)、産卵親魚量もMSYレベルを下回る(SBcurrent/SBMSY=0.7)こと、漁獲死亡の多くは、まぐろ類を対象としたはえ縄やまき網漁業の混獲によるものであることから、混獲回避手法の開発によって資源状態が改善する可能性があることが示唆された。他方で、推定されたクロトガリザメの資源量は、かつお・まぐろ類の総資源量の18倍以上となるなど、結果の不確実性は大きいことから、より信頼性の高い資源評価のためには、モデルに入力する漁獲量やCPUEデータ等の精度の向上が求められるとした。(Rice and Harley 2013)。2013年の中西部太平洋まぐろ類委員会(WCPFC)第8回科学委員会はこの結果を検討し、現在の漁獲は過剰な状態にあり、資源も乱獲状態の可能性が極めて高いと結論付けた。また、科学委員会は、熱帯・亜熱帯域のはえ縄漁業による混獲が最も資源への影響が大きいものの、まき網のFADs操業による未成魚の漁獲も相当の影響を与えていることを考慮し、委員会は混獲回避措置及び本種を対象とする漁法の管理措置を検討すべきとした。

大西洋系群については、資源評価は行われていないものの、はえ縄漁業を対象とした生態学的リスク解析が行われており、ICCAT海域で主に漁獲又は混獲される代表的な板鰓類20種の中でクロトガリザメの北資源は8または11番目(評価方法によって異なる)に、南資源は5、6、11番目に脆弱な種であると推定されている(ICCAT 2012)。この解析では、本種の生産力は極めて低くはないものの、selectivityと放流後の死亡率が高いため、上述した推定結果となっていると考えられる(Cortés et al. 2010)。

東部太平洋系群については、まき網のFAD操業において収集されたオブザーバーデータに基づき資源状態の傾向の分析が2014年にIATTC事務局により行われた。標準化されたCPUEの傾向は、北資源で初期(1994〜1998年)に急激に減少した後安定し(1996〜2006年)、更に増加、減少傾向を示し、南資源でも初期(1994〜2004年) に急激な減少を示し、その後低位安定傾向を示す結果となった。解析初期(1990年代)の漁獲情報が不足していること、まき網以外の漁業データが不十分であることなどから、資源状態や管理基準値の推定は行われておらず、今後は漁獲戦略評価(MSE)による管理基準値や漁獲管理ルール(Harvest Control Rule)の決定が必要であると考えられる(Aires-da-Silva et al. 2014)。

インド洋系群については、2017年に資源状態の傾向分析が行われる予定である。


管理方策

科学委員会の勧告を受け、現在、クロトガリザメの船上保持禁止措置がICCAT(Recommendation 11-08)及びWCPFC(CMM2013-08)において施行されている。

全米熱帯まぐろ類委員会(IATTC)及びインド洋まぐろ類委員会(IOTC)においては本種を対象とした保存管理措置はないが、漁獲されたさめ類の完全利用(頭部、内臓及び皮を除く全ての部位を最初の水揚げ又は転載まで船上で保持すること)及び漁獲データ提出が義務付けられている。


クロトガリザメ(全水域)の資源の現況(要約表)

資源水準 低位(中西部太平洋)
資源動向 減少(中西部太平洋)
世界の漁獲量
(最近5年間)
調査中
我が国の漁獲量
(最近5年間)
1〜12トン
平均:4トン(2010〜2014年)
(近年の漁獲量は持続可能)
管理目標 検討中
資源の状態 Fcurrent/FMSY=4.48
SBcurrent/SBMSY=0.7
(中西部太平洋)
管理措置 船上保持禁止(ICCAT、WCPFC)
漁獲物の完全利用等(IATTC、IOTC)
管理機関・関係機関 IATTC、ICCAT、IOTC、WCPFC
最新の資源評価年 2013年(中西部太平洋)
2014年(東部太平洋)
次回の資源評価年 2017年(インド洋)

執筆者

かつお・まぐろユニット
かじき・さめサブユニット
国際水産資源研究所 かつお・まぐろ資源部 まぐろ漁業資源グループ

仙波 靖子


参考文献

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