--- 要約版 ---

09 ビンナガ インド洋

Albacore

Thunnus alalunga

                                                       
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図4

インド洋におけるビンナガの分布とはえ縄漁場


図1

インド洋におけるビンナガの国別漁獲量(1950〜2013年) (IOTCデータベース:2014年10月)


図2

インド洋におけるビンナガの漁法別漁獲量(1950〜2013年)(IOTCデータベース:2014年10月)


図3

インド洋におけるビンナガのFAO海域別漁獲量(1950〜2013年)(IOTCデータベース:2014年10月)
東インド洋(FAO海域57)、西インド洋(FAO海域51)


図5

台湾、日本のはえ縄標準化CPUEの年変動(1975〜2013年、南部主漁場)(IOTC 2014b)


図6

ASPIC及びSS3による資源評価(Kobe Iプロット)の結果の比較(IOTC 2014b)
縦軸と横軸はそれぞれ漁獲死亡係数、バイオマスもしくは産卵親魚量のMSYレベルに対する比。



ビンナガ(インド洋)の資源の現況(要約表)

資源水準 中位
資源動向 減少
世界の漁獲量
(最近5年間)
3.4〜4.4万トン
平均:3.8万トン(2009〜2013年)
我が国の漁獲量
(最近5年間)
2,300〜3,800トン
平均:3,000トン(2009〜2013年)


管理・関係機関
インド洋まぐろ類委員会(IOTC)

最近一年間の動き
2013年6月にIOTC及びインドネシアの関係者がワークショップを開催し、インドネシアによる漁獲量の改訂が行われ、2004年以降、最大7,445トン(2008年)、平均1,600トンの差があることがわかり、ほとんどの場合過大推定であった。この新しい統計を用い、2014年に第5回温帯性まぐろ作業部会を開き、ビンナガ資源評価を実施する予定である。

生物学的特性
  • 寿命:10歳以上
  • 成熟開始年齢:5歳頃
  • 産卵場:南緯10〜25度
  • 索餌場:南緯30〜40度
  • 食性:魚類、甲殻類、頭足類
  • 捕食者:さめ類、海産哺乳類

利用・用途
刺身や缶詰原料

漁業の特徴
本資源の漁業は、1950年代前半、日本のはえ縄船により開始された。その後、台湾・韓国のはえ縄が、それぞれ1954年、1965年から参入した。また、1982〜1992年の11年間、台湾は流し網を行ったが、国連の公海大規模流し網漁業禁止決議により1992年末で停止した。本資源の漁業では、流し網の行われた11年間と1950〜1951年を除き、漁獲量の9割以上ははえ縄による。台湾のはえ縄の漁獲量は1970年以来、流し網のピーク(1987〜1993年)及び最近年(2004〜2012年)を除き、総漁獲量の5〜9割を占める。

漁業資源の動向
はえ縄の総漁獲量は操業開始以来緩やかに増加し、1958年までは1万トン以下、1997年までは1〜3万トンであった。1982〜1992年の11年間は、台湾の流し網で最大2.6万トン漁獲され、全漁業国の総漁獲量は3.6万トンまで達したが、流し網を停止した翌年(1993年)には総漁獲量は2.1万トンに減少した。その後、はえ縄の漁獲量が徐々に増加し、2001年には4.6万トン(過去最大)に達したが、その後減少し2003年には2.9万トンになった。2004年から総漁獲量は再び増加し2010年には4.4万トンとなったが、2011〜2012年には3.4万トンと減少した。また1983年からは西インド洋でまき網漁獲が始まり、1992年に最大3,300トンの漁獲があった。

資源状態
2012年8月に開催されたIOTC第4回温帯まぐろ作業部会において、台湾、日本、韓国の3国からはえ縄の標準化CPUEが資源量指数として提示された。本年度の資源評価は安定した動きをみせている台湾と日本の資源量指数を基に実施した。ASPMの結果では、Fratio=1.33 (80%信頼区間:0.90〜1.76)、SSBratio=1.05 (0.54〜1.56)及びMSY=3.3万トン(3.1〜3.6万トン)(2008〜2012年の平均漁獲量:3.7万トン)であり、漁獲圧がFMSYレベルを超えた軽度の過剰漁獲である。現状の漁獲量がこのまま続くと2020年には資源量がSSBMSYレベルを下回る確率が80%以上となる。一方で、現状(2010年:資源評価実施時最新年)の漁獲量を20%削減した漁獲が2020年まで継続するとSSBMSY以下の資源レベルとなる確率を10%程度まで下げることが可能と算定された。

管理方策
2012年12月の第15回IOTC科学委員会は、同年8月に実施された資源評価を基に漁獲圧をFMSYレベル以下にするため漁獲努力量を20%以上削減するよう勧告し、2013年12月の第16回IOTC科学委員会でもそれが引き継がれた。しかし、インドネシアの過去の漁獲量に過大推定があったので、2013年5月のIOTC年次会合で採択された決議13/09(ビンナガ保存措置)により修正後の漁獲データを用いた資源評価に基づく管理方策を検討する必要があるとされた。