--- 要約版 ---

67 アメリカオオアカイカ 東部太平洋

Jumbo Flying Squid

Dosidicus gigas

                                                                            
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アメリカオオアカイカの成長(酒井・若林 2010)


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アメリカオオアカイカの分布図


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アメリカオオアカイカ国別漁獲量(データ:FAO 2012)


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アメリカオオアカイカの分布と主な海流
紫■の範囲はかつて報告されていた本種の分布範囲(Nesis 1983)。赤■は最近年に分布拡大したと思われる範囲(Hatfield and Hochberg 2006)。青■は主漁場。


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日本のいか釣り漁船によるペルー海域(200海里内及び公海)におけるアメリカオオアカイカCPUE(トン/日/隻)の月別変化、及び南方振動指数の月別変動



アメリカオオアカイカ(東部太平洋)の資源の現況(要約表)

資源水準 高位
資源動向 増加傾向
世界の漁獲量
(最近5年間)
63.1〜86.4万トン(全域)
平均:76.0万トン(2006〜2010年)
我が国の漁獲量
(最近5年間)
0.7〜2.7万トン(ペルー海域)
平均:1.6万トン(2007〜2011年)


管理・関係機関
ペルー政府(ペルー200海里内)

最近一年間の動き
FAO漁獲統計によると、2010年の全世界のアメリカオオアカイカ漁獲量は78.7万トンとなり、そのうちペルーとチリがそれぞれ37万トンと20万トンの漁獲を揚げた。本種の総漁獲量は、頭足類の中で最大の漁獲を維持した。2009年の8月頃から中規模のエル・ニーニョ現象が発生し、その後の強いラ・ニーニャ現象の発生など、2011年初頭にかけての大きな海洋環境の変動によって沿岸・沖合の漁獲水準は低下する結果となった。このため、ペルー政府は200海里内の外国船の操業条件を離岸距離20海里から80海里の沖に制限し、沿岸零細漁民を優先する施策を執り始めた。さらに、近年の本資源の世界的な需要の高まりからアメリカオオアカイカは国際原料となり、日本はもとよりペルー沿岸での浜値の変動に大きく影響を及ぼすようになった。このような背景からペルー政府は浜値の低下に不満を持つ零細漁民対策に窮することになり、2011年7月、新しい大統領が就任し、同年10月、アメリカオオアカイカの漁業管理規則に係る新大統領令が交付され、入漁許可に関して従来の省令に加え、価格競争入札を導入することが決定された。しかしながら、その後も、入札等に係る制度が確立せず、2012年1月以降、当該水域での操業ができない状態となっている。

生物学的特性
  • 寿命:1歳(中型)
  • 成熟開始年齢:約4〜5か月(中型)
  • 産卵期・産卵場:周年、カリフォルニア〜チリ沖の湧昇域
  • 索餌期・索餌場:周年、カリフォルニア〜チリ沖の湧昇域
  • 食性:プランクトン、魚類、いか類(共食い)
  • 捕食者:キハダマグロ、いるか類、マッコウクジラ等

利用・用途
味噌漬・モロミ漬け、塩辛、さきいか、くんせい、天ぷら・フライ、カップ麺用のフリーズドライ

漁業の特徴
我が国は、1989年頃からメキシコ200海里内で釣り操業を開始した。その後、ペルー200海里内で高密群が発見され、1990年から漁船40隻余りが同海域に出漁し、各年4〜8万トンを漁獲した。また、1996年からペルー海域は一時不漁となったが、コスタリカ沖で新漁場が開発された。2002年以降、我が国は主としてペルー海域で操業している。主な漁業国は、ペルー、チリ、メキシコなどでほとんどが小型漁船による沿岸零細のいか釣り漁業ある。近年はペルー沖やチリ沖の公海において中国船を主体とする外国いか釣り漁船による操業が増加している。

漁獲の動向
漁獲量は1992年に約11万トンに急増し、1998年を除いて2003年までは13〜40万トンを維持し、2004〜2010年にかけては毎年60〜80万トン前後が漁獲され、頭足類中で最大となった。海域別に見ると、ペルー海域(チリ沖も含む)では2002〜2006年に我が国、韓国、中国、チリ及びペルーが計30〜70万トンを漁獲し、カリフォルニア湾では1996・1997年及び2002〜2004年にメキシコが約10万トンを漁獲した。我が国は2000〜2002年にペルー海域、コスタリカ沖で年間約6〜8万トンを漁獲した。しかし、2006年以降には入漁隻数が4隻程度となり、さらに2011年にはペルー領海内での操業海域を80海里以遠に制限されたことから漁獲量は0.7万トンに減少した。

資源状態
ペルー海域では1991〜1995年は好漁で、1994年には総漁獲量が20万トンに達したが、1996年から漁獲量・CPUEが減少した。前者の漁期は、エル・ニーニョ傾向の温暖期で、後者の漁期はラ・ニーニャ傾向の寒冷期であった。このため、1996年漁期の不漁の原因として、海況(ラ・ニーニャ現象)と乱獲の両方の可能性が考えられた。1997/1998年には大規模エル・ニーニョが発生したが、好漁にはならず、引き続き不漁であった。2000年以降は好漁に転じ、資源水準は高い値で推移している。なお、ペルー政府は2008年の資源量を音響調査により300万トンと非常に大きく見積もっている。日本漁船のペルー200海里内での操業によるCPUEの変動を見ると一時的に2007〜2008年にかけて減少が見られたものの、2000年以降では月ごとの変動をしながらも比較的高い値で推移してきた。しかし、2010年から日本漁船のCPUEの減少が観察された。この減少はペルー沿岸零細の釣り漁業のCPUE(トン/出漁回数/船)でも観察された。しかし、2011年中頃からCPUE水準は回復し、2012年1月以降にさらに増加して資源は高水準となった。

管理方策
音響調査を含む資源調査を考慮しながら、プロダクションモデルによって算定されたMSYを基に漁獲割り当てを決定する。
外国漁船の80海里までの入漁制限(2011年)、外国漁船の入域停止状態で新たな入漁施策の検討中(2012年)。

資源評価まとめ
  • ペルー沿岸漁業及び沖合の外国いか釣り漁船の漁獲データに基づきペルー研究機関がプロダクションモデルによってEEZ内における現存量(2.51〜2.96百万トン)とMSY(85万トン)を算出した。
  • 資源水準は中位から高位に移行した。

資源管理方策まとめ
  • 2012年のペルーEEZ内における漁獲割り当ては50万トンであるが、外国漁船への入漁許可が出されていない。