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69 ナンキョクオキアミ 南極海

Antarctic Krill

Euphausia superb

                                                           

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図1. 海区別のナンキョクオキアミ漁獲量の推移(1970-2007) (データ:CCAMLR 2009)


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表1. 48海区における過去10年間の国別オキアミ漁獲量 (データはCCAMLR 2009より)


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図2. 南極海全体におけるナンキョクオキアミ漁場の位置


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図3. スコシア海(48 海区)における全漁期のオキアミ漁獲分布(CCAMLR. 2008)] サウスシェトランド諸島(48.1 小海区)、サウスオークニー諸島(48.2 小海区)および サウスジョージア島(48.3 小海区)の周辺へ漁場が集中していることがわかる。


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図4. 近年のナンキョクオキアミの漁獲申請量(灰色)と実績量(黒色)の推移(CCAMLR Secretariat 2009)


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図5. ナンキョクオキアミ(写真提供:朝日新聞社)


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図6. 網採集によるナンキョクオキアミの出現箇所(黒色マーク)と不出現箇所(空白マーク) (出所:過去1930年代以降の累積)


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図7. ナンキョクオキアミの季節および成熟段階における地理分布と生存量 (目盛は相対値)


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図8. ナンキョクオキアミの卵・幼生期の鉛直移動


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図9. ナンキョクオキアミの成長率、脱皮期間と体長の関係


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図10. CCAMLR-2000一斉調査結果によるナンキョクオキアミ分布密度


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図11. CCAMLRの統計海区


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図12. 48海区の小海区(黒線で示す四角いエリア)別に導入が検討されている小規模管理ユニット (SSMU,赤線囲われたのが沿岸域の管理ユニット,その外側が外洋域の管理ユニット)の配置図(Hewitt et al. 2004)


最近一年間の動き

2007/08漁期と2008/09漁期のナンキョクオキアミ総漁獲量は、世界合計で156,521トンと123,948トン、日本単独では38,803トンと21,021トンであった。2008/09漁期はサウスジョージア水域(FAO統計海区48.3小海区)に漁場が全く形成されなかったため、前漁期に比べて漁獲量は減少したが、過去10年間の傾向としては安定している。

2008/09漁期の事前申請量が小規模管理措置への移行基準(トリガーレベル)を超えたことから、市場のニーズや漁獲能力が高まっているとして予防的措置の導入が急がれていた。しかし実際には申請だけで漁獲を行わない国や船も多く、漁獲実績量は横ばい状態にある。2009/10漁期の申請量も2006/07漁期のレベルまで低下したが、中国が新規参入の意志を表明している。

特定の水域に漁獲が集中し生態系へ悪影響を及ぼすことを防ぐために、48海区全体に対して62万トンに設定されていた漁獲量のトリガーレベルを、小海区ごとに分割することが2009年の年次会合において決まった。各小海区への割当量は48.1小海区15.5万トン、48.2および48.3小海区27.9万トン、48.4小海区9.3万トンだが、全体の合計は62万トンを超えることはできない。


利用・用途

冷凍品や乾燥粉末(ミール)は釣餌や飼料とされる。むき身やボイルは加工食品の原料となるが、風味が強いため単独で食材として使われることは少ない。ナンキョクオキアミから抽出されるオイルが薬用もしくは機能性食品(栄養補助食品)として期待されているが、大きな市場を開拓するには至っていない。


漁業の概要

世界のナンキョクオキアミ操業は、1972/73漁期に旧ソ連が7,400トンを漁獲したことに始まる。その後日本、ポーランド等が参入し、1976/77漁期になると漁獲量は10万トンを超え、1978/79年には30万トン強へ、1981/82漁期に最大漁獲量50万トン強に達した。しかし、商品化が停滞し、漁獲対象が魚類へ移ったことから、その後数年間で漁獲量は大幅に減少した。1986/87漁期から1990/91漁期までの年間総漁獲量は35万〜40万トンの間で安定していたが、1992/93漁期には8万トン台へ急落した。これは、旧ソ連体制の崩壊によってロシア漁船の採算が取れなくなり操業を中止したためである。1992/93漁期以降から現在までの年間漁獲量は10万トン前後で推移している(図1)。

開発当初の操業は、58海区(インド洋)や88海区(太平洋)でも行われていたが、近年は48海区(スコシア海)のサウスシェットランド水域(48.1小海区)、サウスオークニー水域(48.2海区)及びサウスジョージア水域(48.3海区)が実質的な漁場となっている(図2、3)。サウスシェトランド水域およびサウスオークニー水域での操業は、通常夏季に行われる。これらの高緯度漁場は冬季海氷に被われるため、冬季には通常サウスジョージア水域で操業が行われる。ただし、近年、サウスシェトランド諸島及びサウスオークニー諸島水域でも冬季に海氷に覆われない状況が発生し、冬季も当該水域で操業が行われる場合もある。

48海区における過去10年間のナンキョクオキアミ漁獲量は、約12万トンで安定している(表1)。日本の近年の漁獲量は約2万〜4万トンである。日本以外の主要な漁業国は、ノルウェー、韓国、ロシア、ポーランド、ウクライナである。このうち2006年に新規参入したノルウェーは、コッドエンドにフィッシュポンプを取り付けた連続トロール操業が可能な大型船を新造するなどして、急速に漁獲量を拡大している。

漁期前の操業計画時の漁獲申請量は2006/07漁期から2008/09漁期にかけて急速に増大し、62.9万トンを越えた(図4)。申請量の急増は世界的に漁獲への関心度がきわめて高く漁獲能力が増加していることの例証であるとして、予防的措置の導入を急ぐ意見が高まった。しかし実際には申請だけで漁獲を行わない国や船も多く、漁獲実績量は横ばい状態にある。日本からの提案により申請だけで漁獲を行わない行為に対する罰則が検討されたことから、2009/10漁期の申請量は2006/07漁期のレベルまで低下した。しかし、2009/10漁期には中国が48海区での操業に新規参入する意向を表明している。


生物学的特徴

ナンキョクオキアミ(図5)は、南極海に生息するオキアミ目甲殻類であり、体長(眼前端から尾節まで)は最大60 mm以上に達する。寿命は、5〜7年と考えられている。夏季には、爆発的に増殖する植物プランクトンを摂食し、植物プランクトン量の少ない冬季には、動物プランクトンや海氷中の植物プランクトン(アイスアルジー)等も摂食すると考えられている。ナンキョクオキアミの分布域は、南極前線以南の南極表層水と呼ばれる海域であるが(図6)、具体的な出現状況は季節や成熟段階によって大きく異なる。南極半島周辺では初夏(12月)から盛夏(2月)にかけて成熟個体が陸棚斜面域に分布するのに対し、未成熟個体は主に陸棚縁辺部に分布する(図7)。いずれも表層200 m以浅にパッチ(群れ)を形成するが、パッチは海域によってかなり濃淡がある。成熟した個体は、夏季になると繁殖期を迎える。交尾に際しては、雄は雌の生殖孔に精筴(通常2個)を付着させ、盛夏になると続々と産卵が行われる。1シーズンに複数回産卵すると考えられており、1回の産卵数は2,000〜10,000個程度で1,000 m以深まで沈降しながら卵内発生を行い、1週間ほどで孵化する。

その後、浮上しながら脱皮と変態を繰り返す幼生期(ノープリウス→メタノープリウス→カリプトピス→ファーシリア)を経て表層近くに分布するようになる春季には、体長10〜20 mmの未成体(外見は成体と同じだが第二次性徴が現れていない)になる(図8)。そして、秋季、冬季になると未成体・成体ともに沿岸に移動し、海氷直下又は海底付近等に分布すると考えられている。孵化後2年目以降に成熟する。

ナンキョクオキアミは通常、幼生期には脱皮間隔(日数)が短く、成長率が高い。反面、成体になるにつれて脱皮間隔が長くなり、成長率が低くなる(図9)。なお、ナンキョクオキアミは、極寒の南極海に適応するために、独特の越冬戦略を持つと考えられている。餌環境の悪い冬季には、エネルギー消費を低く抑えるために、体長を脱皮により収縮させ、さらには性徴も退縮することが実験により確認されている。その他、餌生物のスイッチ(植物プランクトンからアイスアルジー、動物プランクトンやデトライタス)も越冬戦略の一つであると考えられている。


資源状態

1972年に漁業が本格的に開始される以前には、南極海全体の資源量は数十億トンと予想され、ナンキョクオキアミは単一種のバイオマスという点で地球上で最も成功した生物と言われていた。1981年にオキアミ資源量を調べるための国際共同バイオマス調査計画(FIBEX計画、調査面積396.1×103?)が実施され、48海区(スコシア海)のオキアミ資源量は1,510万トンと推定された。この資源量は後に見直され最終的に3,540万トンと修正された。

1982年の南極海洋生物資源保存条約(CCAMLR)成立以降、FIBEX資源量推定値を見直す新たな調査を求める要望が強まり、2000年1〜2月に日本(開洋丸)、イギリス、アメリカ及びロシアの4ヵ国の調査船が、スコシア海で、同一規格の音響装置、採集網及び海洋観測器具(CTD)を用いて、CCAMLR-2000一斉調査(調査面積2065.2×103?)を実施した(図10,Watkins et al. 2004)。この調査の結果、48海区のナンキョクオキアミ資源量は4,429万トン(変動係数11.4%)と算定された。調査面積が増加したことで、以前のFIBEX値よりCCAMLR管理区域の資源量は増えた。その後CCAMLR科学委員会の音響専門家グループを中心にして再解析を重ねた結果、3,729万トン(変動係数20.86%)へ改訂された。この改定値は2007年CCAMLR本委員会で採択され、保存管理措置の予防的漁獲制限量へも反映された。しかし、体成分や体の傾きによるターゲットストレングスの変化など、パラメータに不確定要素が多く、再計算を求める意見も絶えない。48海区以外ではインド洋の58海区で操業が行われることがあるが、その他の海区では適切な資源量は見積られていない。

なお、調査資料がある1920年代以降のナンキョクオキアミ資源の長期傾向は、大気・海氷などの環境変動と関連して1970年代〜1980年代頃に減少傾向が認められ、1990年代に入るとやや横ばい傾向に入る(例えばSiegel and Loeb 1995、Loeb et al. 1997,Naganobu et al. 1999およびAtkinson et al. 2004)。現在の資源量は初期資源量と比較すると減少している可能性が高いと考えられるものの、CCAMLRが管理するオキアミ予防的漁獲制限量は現行で総計655万トン(南極海全体のうち未調査域を含まない)であり、近年の世界のナンキョクオキアミ漁獲量10数万トンは、この漁獲制限量の0.02%未満に過ぎない。したがって、MSY資源管理基準に従うと資源水準は高位、資源動向は横ばいと判断される。しかし、近年の地球温暖化傾向が進む中でのナンキョクオキアミ資源量の変動傾向は予測困難であり、モニタリングしていく必要がある。


管理方策

【CCAMLRによる資源管理】

CCAMLRは条約において次の資源管理原則を謳っている:

  1. 対象資源の安定した加入を確保する水準を保つこと。このために資源量を、最大年間純加入量を確   保する水準以下に減少させてはならない。
  2. 対象資源、これに依存する資源、および対象資源と関係ある資源との間の生態的関係を 維持すること。枯渇した資源については、その資源量を安定した加入の水準まで回復させる こと。
  3. 南極の生物資源の持続的保存を可能にするために、海洋生態系の復元が20年または 30年にわたり不可能になるおそれがある生態系の変化を防ぐこと。またはその危険性を 最小限にすること。これは、漁獲活動による直接的・間接的影響、外来移入種による影響、 漁獲活動が生態系に及ぼす影響、および環境変化による影響についての知見の状態を考慮 しての判断である。つまり生態系変化に対して、人為・自然の両方とも影響を考慮する。

この原則に基づき、CCAMLRは条約水域を海区に区分(図11)し、海区ごとに保存管理措置を定めている。従来ナンキョクオキアミ資源に関するCCAMLR保存措置は、48海区海と58海区の二箇所に設定されている。48海区全体におけるオキアミの予防的漁獲制限量は、CCAMLR-2000一斉調査に基づき年間347万トンと算定された。

ナンキョクオキアミは南極海生態系全体を支える鍵種であることから,CCAMLRでは生態系アプローチに従い、ナンキョクオキアミを捕食するペンギン、オットセイ等の高次捕食者に悪影響を及ぼさない漁獲管理の枠組みを検討している。そのためには、漁獲が特定の狭い水域に集中することによる局所的な資源の枯渇を避けなければならない。48海区全体の漁獲量が62万トンを超えた場合には、生態系を考慮した管理へ移行することが決まっている。この移行基準(トリガーレベル)は、過去の小海区ごとの最大漁獲量にもとづき算定されたものである。トリガーレベルを超えた場合の管理措置として、48海区の小海区(48.1・48.2・48.3・48.4)をさらに小規模管理ユニット(SSMU)に分割し,小規模管理ユニットごとに許容漁獲量を設定する方法が提案され、生態系数理モデルを用いた検討が進められている(図12)。

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2009年の年次会合では、48海区全体で62万トンに設定されていたトリガーレベルを、小海区ごとに分割することが決まった。各小海区への割当量は48.1小海区15.5万トン、48.2および48.3小海区27.9万トン、48.4小海区9.3万トンだが、全体の合計は62万トンを超えることはできない。トリガー超過後の管理の枠組みが決まるまで、当面は小海区ごとのトリガーレベルが実質的な許容漁獲量になるものと考えられる。

8海区以外で予防的漁獲制限量が定められている海区は、58.4.1海区の44万トン、58.4.2海区の264.5万トンである。他の海区では今のところ適切な資源量推定値がないため、予防的漁獲制限措置はとられていないが、開発漁業の扱いとなり暫定的な漁業枠が設定されている。


【CCAMLR生態系アプローチ】

1970年代に南極海で魚類とナンキョクオキアミの漁業が本格的に開始されたが、乱獲されると生態系全体へ悪影響を及ぼす恐れがあるため、資源に対してなんらかの予防策を早急にたてる必要があった。過去の南極海における乱獲の歴史を教訓として、南極条約の締約国は強い危機意識を持ったが、この南極条約には生物資源についての保護管理の規制がなかった。

そこで、1977年にロンドンで開催された南極条約の協議国会議において、「南極海の生物資源の乱開発の予防策の勧告」がまとめられた。翌1978年2月には「南極の海洋生物資源の保存に関する条約(Convention on the Conservation of Antarctic Marine Living Resources:CCAMLR)の草案づくりが開始され、1980年に署名、1982年に発効した。

CCAMLRは、ヒトが利用対象とする資源の保全管理だけでなく、その資源に関わる生態系も同時に保護することを条約理念として掲げていることから、他の漁業管理機関に見られない画期的な内容を持つと言われている。CCAMLRにおける生態系アプローチの漁業管理へ応用は、新しい方法論への挑戦と言われている。生態系アプローチでは、餌生物と捕食者及びそれらと環境との相互関係を考慮しなければならないからである。南極海という過酷な遠隔の地で観測を行い情報を収集するには高いコストがかかることから、限られた情報に基づき漁業資源と生態系を管理しなければならない。このため、数理モデルを多用して不確実性を考慮した予防的措置の導入が進められているのもCCAMLRの特徴である。

近年の南極海、特に南極半島海域における地球温暖化傾向は著しく、海氷面積の後退、棚氷の崩壊、水温上昇等の環境異変の報告が相次いでおり、今後一層の変化が懸念されている(IPCC 2007)。過去のデータに基づく数理シミュレーションでは予測できない変化が起こっている可能性も高く、漁業と環境変動の影響を識別するため、CEMPと呼ばれる高次捕食者の生態系モニタリングプログラムの整備も強く求められている。


ナンキョクオキアミ(南極海)資源の現況(要約表)

資源水準 高位
資源動向 横ばい
世界の漁獲量
(最近5年間)
10.6〜12.9万トン
平均:12.4万トン
我が国の漁獲量
(最近5年間)
2.1〜3.9万トン
平均:2.8万トン
管理目標 予防的漁獲制限量
(CPUEを減少させない・捕食者生態系の保存)
目標値 CCAMLR海区毎に漁獲制限量
・48海区:347万トン
・58.4.1小海区:44万トン
・58.4.2小海区:264万トン
資源の状態 48海区の推定総資源量は3,729万トン。 ただし、局所的枯渇による生態系影響、地球温暖化による分布量の変化が懸念されている。
管理措置 ただし、局所的枯渇による生態系影響、地球温暖化による分布量の変化が懸念されている
・48.1小海区15.5万トン
・48.2および48.3小海区27.9万トン
・48.4小海区9.3万トン(全体合計は62万トン以下)
資源管理・評価機関 CCAMLR

執筆者

外洋資源ブループ 外洋底魚サブグループ
遠洋水産研究所 外洋生態系研究室

清田雅史 瀧 憲司


参考文献

  1. Atkinson, A., V. Siegel, E. Pakhomov and P. Rothery. 2004. Long-term decline in krill stock and increase in salps within the Southern Ocean. Nature, 432: 100-103.
  2. CCAMLR. 2008. Report of the twenty-sixth meeting of the scientific committee. CCAMLR, Hobart, Australia. 702 pp.
  3. CCAMLR. 2009. Statistical Bulletin. 21(Database Version). CCAMLR, Hobart, Australia.
  4. CCAMLR Secretariat. 2009. Summary of notifications for krill fisheries in 2009/10. CCVAMLR-XXVII/12. 128pp.
  5. Hewitt, R.P, G. Watters, P. N. Trathan, J. P. Croxall, M. E. Goebel, D. Ram, K. Reid, W. Z. Trivelpiece, J. L. Watkins. 2004. Options for allocating the precautionary catch limit of krill among small-scale management units in the Scotia Sea. CCAMLR Science 11: 81-97.
  6. IPCC. 2007. Climate change 2007: Impacts, adaptation, and vulnerability. Cambridge University Press, Cambridge, UK. 1000 pp.
  7. Loeb, V., V. Siegel, O. Holm-Hansen, R. Hewitt, W. Fraser, W. Trivelpiece, and S. Trivelpiece. 1997. Effects of sea-ice extent and krill or salp dominance on the Antarctic food web. Nature, 387: 897-900.
  8. Naganobu, M., K. Kutsuwada, Y. Sasai, S. Taguchi, and V. Siegel. 1999. Relationships between Antarctic krill (Euphausia superba) variability and westerly fluctuations and ozone depletion in the Antarctic Peninsula area. J. Geo. Res., 104(C9): 20651-20665.
  9. Siegel, V. and V. Loeb. 1995. Recruitment of Antarctic krill (Euphausia superba) and possible causes for its variability. Mar. Ecol. Prog. Ser., 123: 45-56.
  10. Watkins, J.L., R. Hewitt, M. Naganobu and V. Sushin. (Guest Eds.) 2004. The CCAMLR 2000 Survey: a multinational, multi-ship biological oceanography survey of the Atlantic sector of the Southern Ocean. Deep-Sea Research Part II, 51 (12-13): 1205-1456.