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63 東シナ海魚類(総説)


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図1

図1. 東シナ海周辺における漁業関係模式図


図2

図2. 東シナ海・黄海域における各国の総漁獲量


図3

図3. 以西底びき網漁業の総漁獲量と努力量


東シナ海・黄海は大陸河川によって運びこまれる豊かな栄養塩を基礎として、黒潮系水と大陸沿岸系水との顕著な潮目の形成も加わり、生産性が極めて高い海域と言われている。また、広大な浅い砂泥域が広がっていることから、同緯度の他の海域から比べてニベ科魚類、ウシノシタ科魚類、マナガツオ科魚類、カタクチイワシ科魚類等が種数・分布量ともに卓越している。更に、黄海域には黄海中央底層冷水が周年存在することから、マダラ・ニシン・ソウハチといった冷水性の魚類が分布する。こういった多様な魚類相と高い生産性を背景として、当海域に存在する水産資源について我が国をはじめ中国、韓国等が利用しており、東シナ海・黄海は典型的な国際入会(いりあい)漁場となっている(図1)。

東シナ海・黄海域での国別漁獲量(一部推定値)を見ると、近年は中国が約800万トン、韓国が約100万トンとなり、日本は20万トンを下回る漁獲量となっている。当海域での日本と韓国の総漁獲量が長期的に減少している中で、1992年以降中国は漁獲量を飛躍的に増加させている。しかし、2000年を境に中国の漁獲量も減少に転じた(図2)。

東シナ海・黄海における日本の代表的な漁業としては、大中型まき網漁業と以西底びき網漁業が挙げられる。大中型まき網漁業は、サバ類・マアジを中心とする西日本最大の漁業であり、基本的な漁場は隠岐諸島から尖閣諸島付近までの大陸棚沿辺域と済洲島西部海域であるが、済洲島西部海域は主にマサバの漁場となる。大中型まき網漁業の総漁獲量の変化を長期的に見るとその大きな要因はマイワシの消長ではあるが、近年は漁獲努力量の減少も相まって総漁獲量も減少の傾向にある。近年の漁獲の主体は、マサバ・マアジ・ゴマサバであり、マサバ資源が低迷を続ける中で、サバ類のうちゴマサバの比率が高まっている。

一方、以西底びき網漁業は1960年代は30万トン台、1976年までは20万トン台の漁獲量を維持していたが、その後は一貫して減少傾向が続き、1988年には10万トンを割り込み、2000年以降はさらに1万トンを割り込むようになった(図3)。漁獲量の減少とともに、当漁業が漁獲する魚種も年代によって大きく異なり、これは資源の悪化の反映であるとともに、漁業が操業水域を変化させていった結果でもある。最盛期の1960年には、漁獲量上位5魚種がキグチ、タチウオ、ハモ、シログチ及びエソとすり身原料となる魚種が主流を占め、その漁獲量は18万トンで全体の54%を占めていた。しかし、現在はキダイやイボダイ等我が国に近い陸棚縁辺部の漁場に分布する魚種の割合が増加している。かつて東シナ海・黄海全域を利用していた以西底びき網漁業は、資源状態の悪化、各国漁業との競合や輸入水産物の増加といった要因により衰退し、現在では主に九州西岸沖のわが国EEZ内を中心とする東シナ海大陸棚縁辺部で操業する漁業といった位置付けに変化している。

このように東シナ海・黄海沖合域での漁業の主役はかつて日本であったが、韓国の漁業、次いで中国の漁業の発展にともなって、日本はその主役の座を追われることとなった。

韓国の東シナ海・黄海からの漁業生産は1950年代の20万トンから1980年代には140万トンに増え、過去40年間7倍の生産増大を見せた。しかし、このような生産増大も1980年代後半からは120〜130万トンの水準で足踏み状態になり、その結果韓国全体の漁獲量における同海域の漁獲割合は1970年代の60%から1990年代の40%の水準まで低下した。

一方、東シナ海・黄海における中国の漁業は、1950〜1960年代は沿岸を中心として定置網(張網)と刺網が主な操業形態であったが、1960年代末から2そうびき底びき網漁業が海面漁業の操業形態の主体となっていった。それに伴い漁獲量もしばらくの間は増加を見せていたが、1970年代後半から減少傾向に転じ、その後底びき網の漁船数を減らす等の措置がとられた。しかし、1980年代からの改革開放路線への国策転換にともない、1985年に漁業の全面開放が行われ、漁船数と馬力数の増加は再び勢いを増した。このことは1980年代における中国の海洋漁獲量の増加をもたらした。しかし、中国政府は過熱気味の漁獲努力量を抑え込む政策を実施し、1990年で漁船数はほぼ横ばいとなった。ところが1992年、当時の最高実力者であったケ小平氏の「問題を恐れずに経済を大いに発展させよう」という「南巡講話」をきっかけに中国経済は再び高度成長期に入り、漁業においても漁船数が再び増加を始めた。1992年以降における中国の漁獲量の増加はまさに驚異的であり、その増加率は中国全体の経済成長率を上回り、FAO統計で1990年代に入ってから全世界総漁獲量の増加はほとんど中国によってもたらされているといっても過言ではない。この飛躍的な漁獲量の増加について、外国のみならず、中国国内でもその統計値の信憑性を疑う研究者は多い。

このような日本・韓国・中国による長期間の継続的で強い漁獲圧により、当海域の漁獲対象種の生物学的・生態学的特性には様々な変化が認められるようになった。多くの魚種で資源状況の悪化が認められているだけではなく、更に分布域の縮小、絶滅さえも危惧されるような著しい個体数の減少、漁獲物の小型化、成熟に達する体サイズの小型化、早熟化等が認められる魚種も多い。

今まで日本では以西底びき網漁業をはじめとする大規模漁業から、東シナ海・黄海に関する多くの科学的情報を得てきたが、近年東シナ海大陸棚縁辺部だけで操業するようになった以西底びき網漁業等の情報のみでは東シナ海・黄海全域を代表することは困難になった。そのため、調査船による資源調査の重要性が以前にも増して高まってきている。

幸い、日中間では2002年より日中漁業共同委員会の下に日中海洋生物資源専門家小委員会が、日韓間では2004年より日韓漁業共同委員会の下に海洋生物資源専門家小委員会が設置されるようになった。

このような国際的枠組みを通じて、東シナ海・黄海での水産資源の状況を可能な限り正確に把握し、それを適切に管理するために、沿岸国の協力の下、共同研究・共同調査を実施する体制が早急に整備されなければならない。

しかし、2009年までに8回開催されている日中海洋生物資源専門家小委員会では、タチウオ、サバ類等について資源状況に関する情報交換がなされたものの、中国側からは我が国における資源解析に利用できるような詳細な資料の提供はなかった。さらに、2009年までに6回開催されている日韓海洋生物資源専門家小委員会では、魚種別漁獲割当に関連したマアジ、マサバ、スルメイカ等の資源状態について情報提供が行われているが、日韓双方は、それぞれの分析方法により資源状況を評価しているため、分析方法を統一し、精度を高めることが今後の課題である。ここではタチウオ、マサバ及びゴマサバにおける各資源の既往の知見について簡潔に記述することとする。


図4a

図4-1. 我が国のタチウオ東シナ海・日本海西系群の漁獲量


Fig4b

図4-2. 韓国のタチウオ漁獲量


図5

図5. タチウオの成長


図6

図6. タチウオ日本海・東シナ海系群の分布


図7a

図7-1. 以西底びき網の資源密度指数と近年の操業海域でのCPUE


図7b

図7-2. 沖合底びき網漁業の資源密度指数


図8

図8. 東シナ海と黄海南部の中国漁獲に基づくタチウオの再生産関係(上)と再生産成功率の推移(下)


タチウオ

Largehead Hairtail Trichiurus japonicus

漁業の概要

タチウオは我が国の各地で釣り、まき網、底びき網、定置網等で漁獲される。かつては東シナ海における以西底びき網の主要対象種の一つであったが、近年は漁獲量が減少し、釣りやまき網が主に漁獲している。一方、韓国漁船による我が国EEZ内での2005年以降の漁獲量は1千トン程度である。

かつては東シナ海において以西底びき網漁業が盛んに漁獲し、1967年には6万トン近くの漁獲量を記録したがその後漁獲量は急速に減少し、1996年には1千トンを切り、2002年以降50トン未満で推移している。日本海西部海域においても2そうびき沖合底びき網漁業により1983年には594トンの漁獲量があったが以後減少し、2005年以降は100トン未満で推移している。1995年以降は大中型まき網による漁獲が多くなったが、2002年以降は1千トンを下回っていた。2007年は1,132トンと6年ぶりに千トンを超えたが、2008年には210トンに減少した。1990年代以降は、その他の漁業(主にひき縄)による漁獲が主体となっている。

我が国におけるタチウオの日本海・東シナ海系群の漁獲量は、1980年代・1990年代に減少を続け、2008年の漁獲量は3,521トンであった(図4-1)。

韓国はタチウオを大量に漁獲しているが、その漁獲量は1983年の152,633トンから2002年の60,172トンまで減少した後ほぼ安定し、2008年は73,312トンであった(図4-2)。韓国の我が国EEZ内における漁獲量は、1999年855トン、2000年2,908トン、2001年3,373トン、2002年3,111トンと急速に漁獲量が増加したが、それ以降は減少し、2005年と2006年は約1千トン程度であったが、2007年は1,383トン、2008年は1,601トンとやや増加した。

中国は近年100万トン以上の漁獲を記録しており、FAO統計によれば2006年も142万トンとされている。


生物学的特徴

本系群の成長を図5に示す。タチウオの耳石には春生まれとされる第1輪の輪径が大きいW型と秋生まれとされる第1輪の小さいN型が存在する。寿命は 約8歳であり、成熟は1歳の一部で始まり、3歳には全ての個体が成熟に達する(図5)。主な産卵場は中国沿岸域であるが、我が国沿岸域でも産卵する。産卵期は長く春から秋に及び、盛期は春と秋に分かれる。東シナ海での越冬場は東シナ海中・南部にある日本海沿岸にも分布する(図6)。主な餌生物は、小型個体ではアミ、オキアミ等の小型甲殻類であるが、大型個体(肛門前長250 mm程度以上)は魚類を捕食する。


資源状態

源状態 以西底びき網のCPUE(一網当たり漁獲量)は、変動しながらも1987年以降減少し、1990年代後半から極めて低い水準が続いている(図7-1)。沖合底びき網の資源密度指数は、1980年代・1990年代には変動を繰り返していたが、最近は1970年代前半までの水準よりはかなり低くなっている(図7-2)。沿岸漁業による漁獲量も低い水準で横ばい傾向を示している。これらを総合すると、資源は低位で横ばい傾向にあると判断される。

また、以西底びき網による漁獲物は、1980年代後半〜1990年代を中心に若齢化が進んでいたが、逆に近年では高齢化が進行している。

Xu et al. (2003)は東シナ海と黄海南部の中国漁獲に対してコホート解析を行い、以下を報告している。(1)加入量と親魚量の関係はほぼ正比例し近年は高い水準にある(図8)、(2)1995年の夏季休漁導入直後から親魚量当たり加入量は増加した(図8)、(3)従って夏季休漁の効果はあるが漁獲努力量が強大なため若齢化・小型化など資源は不安定である、(4)資源回復のためには高齢魚の比率を増加させ漁獲強度を減じる必要がある、(5)高い漁場水温と長江流量の増大は再生産に良い影響を与える。Park et al. (2001)は、韓国海域のタチウオ資源には高い漁獲圧がかかっており、資源は1985年の約30万トンから1997年の約8万トンまで減少を続けているとした。これらのことから、資源量は強い漁獲圧のために1980年代後半から減少を続け、現在では低い水準にあると考えられる。


管理方策

本系群の資源を回復させるために、過剰な漁獲圧を削減するべきである。しかし、本資源に対する強い漁獲圧の大部分は我が国200海里外における外国の漁業によるものであり、資源を回復させるためには我が国漁業の漁獲量を制限するのみならず、関係各国との連携により東シナ海全域での漁獲圧を削減することが不可欠である。また、漁獲の適切な管理とともに、生態学的知見を深めることや、我が国水域内で再生産を行っている親魚量を増加させる必要がある。


マサバ

Chub Mackerel Scomber japonicus

図9

図9. マサバ対馬暖流系群の分布


図10

図10. マサバ対馬暖流系群の漁獲量


図11

図11. マサバの成長


図

図12. マサバ対馬暖流系群の資源量と漁獲割合


漁業の概要

対馬暖流域(東シナ海・日本海)における我が国のマサバ漁獲の大部分は、まき網漁業による。東シナ海及び日本海で操業する大中型まき網漁業による漁獲の37%を占める(2008年)。主漁場は東シナ海から九州北〜西岸・日本海西部である(図9)。これまで、浮魚資源に対する努力量管理が大中型まき網漁業の漁場(海区制)内の許可隻数を制限する等の形で行われてきた。さらに、1997年から、ゴマサバと併せてサバ類についてTACによる資源管理が実施されている。また、2009年からマサバ当歳魚の保護を目的として資源回復計画が開始された。

1970年代後半には、我が国の漁獲量は27〜30万トンであったが、その後、対馬暖流域での漁獲量は減少し、1990〜1992年には13〜15万トンと大きく落ち込んだ。1993年以降、漁獲量は増加傾向を示し、1996年には41万トンに達したが、1997年は21万トンに大きく減少した。その後もさらに減少し、2000〜2006年は9万トン前後で推移していたが、2007年は10万6千トン、2008年には12万トンと緩やかな増加傾向を示している(図10)。

韓国は、2006年にサバ類を10万トン、2007年に14万トン、2008年に19万トン漁獲している。漁場位置から考えてその多くはマサバと推定されてきたが、2008年から種別漁獲量が明らかになった。その結果、2008年のゴマサバ漁獲量は3,200トンであり、やはりマサバ主体であった。資源量の推定には韓国の資料を取り込んで計算を行っている。

FAO統計によると、中国は2005年に42万トン、2006年に40万トン、2007年に34万トンのサバ類を漁獲したとされるが、漁場位置が不明なことなどから、そのうちどの程度がマサバであるかの推定も困難な状況であり、現状では資源量の推定には中国の資料を取り込めない状況にある。


生物学的特性

寿命は約6歳であり、成長は1歳で尾叉長約28cm、5歳で約39cmに達すると推測される(図15)。産卵は2〜4月に東シナ海中部・南部から九州南部沿岸、5月に東シナ海中部から九州西岸で行われる。春夏に索餌のために北上回遊を行い、秋冬に越冬・産卵のために南下回遊をする。マサバよりやや南方域に分布するのが特徴である。幼魚はイワシ類の稚仔魚、浮遊性の甲殻類等、成魚は動物プランクトンや小型魚類を捕食する。


資源状態

資源量は、1973〜1989年には88〜126万トンで比較的安定していた。1990年に64万トンに減少した後、増加傾向を示し、1993〜1996年には110〜137万トンの高い水準に達した。しかし、1997年以降資源は急激に減少して2000年には45万トンまで落ち込み低い水準に留まっている。2008年はを前年をかなり上回る73万トンと推定される(図12)。

加入量は、1995年に33億尾に増加したものの、その後減少傾向が続き、依然として低い水準にある。しかし、2008年の加入量は1995年級には及ばないものの比較的高いと推定される。

親魚量は1993〜1996年には高水準であったが、1997年に急減し、2003年まで減少傾向が続いた。2004年の高い加入量により親魚量は2005年は増加したが、その後は再び緩やかに減少している。発生初期における生き残りの良さの指標値になると考えられる再生産成功率(加入量÷親魚量)は、1995年と2004年と2008年に著しく高い値を示している。


管理方策

近年は、親魚量が少なく加入量も低い値に留まっており、1997年の親魚量水準(Blimit)以上に親魚量を回復させることが望ましい。現在の漁獲圧の下では、親魚量は緩やかに減少すると予測されるため、なるべく早く親魚量を回復させるために漁獲圧を下げる必要がある。現在の漁獲係数を10%減少させれば、5年後(2014年)には1997年水準まで親魚量が増加することが期待される。


ゴマサバ

Spotted Mackerel Scomber australasicus

図13

図13. ゴマサバ東シナ海系群の分布


図14

図14. ゴマサバ東シナ海系群の漁獲量


図15

図15. ゴマサバの成長


図16

図16. ゴマサバ東シナ海系群の資源量と漁獲割合


漁業の概要

東シナ海・日本海の我が国ゴマサバ漁獲の大部分はまき網漁業による。マサバよりやや南方に分布し、主漁場は東シナ海から九州南部沿岸域である(図13)。これまで、浮魚資源に対する努力量管理が、大中型まき網漁業の漁場(海区制)内の許可隻数を制限する等の形で行われてきた。さらに、1997年から、マサバと併せてサバ類についてTACによる資源管理が実施されている。東シナ海・日本海における我が国のゴマサバ漁獲量は、年変動はあるものの、1980年代以降、およそ5万トン前後で推移していたが、近年は変動がやや大きい(図14)。

1999年には近年最高の8万8千トンが漁獲された後、再び5万トン前後の漁獲が続いたが、2004年は3万1千トン、2005年は7万6千トン、2006年は6万1千トン、2007年は5万4千トン、2008年は3万7千トンであった。韓国は2008年に19万トンのサバ類(うちゴマサバは3,200トン)を、中国はFAO統計によると2007年に34万トンのサバ類を漁獲した。


生物学的特性

寿命は約6歳であり、成長は1歳で尾叉長約28cm、5歳で約39cmに達すると推測される(図15)。産卵は2〜4月に東シナ海中部・南部から九州南部沿岸、5月に東シナ海中部から九州西岸で行われる。春夏に索餌のために北上回遊を行い、秋冬に越冬・産卵のために南下回遊をする。マサバよりやや南方域に分布するのが特徴である。幼魚はイワシ類の稚仔魚、浮遊性の甲殻類等、成魚は動物プランクトンや小型魚類を捕食する。


資源状態

資源量、親魚量は、1992〜2008年に比較的安定して同程度の水準を保っている(図16)。加入量は1992年以降、多少は変動するものの、おおむね同程度の水準を保っていたが、2004年はやや高い値となったがその後は平均的な値で推移した。親魚量は2004年以降の高い加入量のため、2005年は高い水準にあったが、その後は緩やかに減少している。発生初期における生き残りの良さの指標値になると考えられる再生産成功率は、1993年と2004年に高い値を示した以外は、比較的安定している。


管理方策

再生産成功率が高い年に高い加入量を得るためには、2004年の最低親魚量を下回らないことが望ましい。資源回復の閾値(Blimit)を2004年の親魚量水準とすると、2008年はそれより高い水準にある。設定した加入量の条件下で、親魚量を同水準に維持する漁獲圧を続ければ、特に問題はないと考えられる。


執筆者

北東アジアグループ
西海区水産研究所 東シナ海漁業資源部

谷津 明彦


参考文献

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