--- 要約版 ---

40 ネズミザメ 北太平洋

Salmon Shark

Lamna ditropis

ニシネズミザメ 北大西洋・南半球の亜寒帯域

Porbeagle

Lamna nasus

                                                PIC PIC
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図1

ネズミザメ・ニシネズミザメの年齢と成長(田中1984、森信1996)


図4

ネズミザメ(左)とニシネズミザメ(右)の分布(Compagno 2001)


図

日本の主要漁港へのネズミザメ水揚量


図

北太平洋におけるネズミザメの標準化したCPUE


図

ミナミマグロ漁場におけるニシネズミザメの標準化したCPUE



ネズミザメ(北太平洋)、ニシネズミザメ(北大西洋、南半球)の資源の現況(要約表)

北太平洋 北西大西洋 北東大西洋 南西大西洋 その他南半球
資源水準 調査中 低位 低位 調査中 調査中
資源動向 横ばい 調査中 調査中 減少 横ばい
世界の漁獲量
(最近5年間)
調査中 470〜730トン
平均:550トン
調査中 調査中
我が国の漁獲量
(最近5年間)
3,500〜4,400トン(水揚量)
平均:3,850トン
調査中 調査中 調査中 調査中


管理・関係機関
大西洋まぐろ類保存国際委員会(ICCAT)
みなみまぐろ保存委員会(CCSBT)
北西大西洋漁業機関(NAFO)

最近一年間の動き
ネズミザメは我が国での水揚げ量が2001年頃までは緩やかな増加傾向にあったが、その後は横ばい状態が続いていて、資源が減少している兆候は見られていない。一方、ニシネズミザメは今年6月にデンマークのコペンハーゲンにおいてICCAT/ICES合同による資源解析会議が開催され、北東・北西・南西大西洋海域で資源が減少傾向にある事が示される共に、対策として漁業管理による回復が提案された。また、2010年カタールで開催されるCITES第15回締約国会議に向けてスウェーデンがEUを代表して、パラオとともに前回に続き再び附属書IIへの掲載提案を提出した。

生物学的特性(左:ネズミザメ/右:ニシネズミザメ)
  • 寿命:雌20歳、雄27歳以上/雌雄20歳以上
  • 成熟開始年齢:雌8〜10歳、雄5歳/雌14歳、雄7歳
  • 繁殖期:3〜5月/春〜夏
  • 索餌場:両者とも温帯・寒帯域
  • 食性:両者とも魚類、頭足類
  • 捕食者:調査中

利用・用途
肉はソテーやみそ漬け、鰭はフカヒレ、脊椎骨は医薬・食品原料、皮は革製品

漁業の特徴
ネズミザメは、主にはえ縄と流し網の両漁業で混獲され、我が国では宮城県の気仙沼港を中心とした東北地方に水揚される。さめ類の中では肉質が良好で比較的商品価値が高く、肉や鰭、皮が食用や工芸用にされている。ニシネズミザメは、日本のまぐろはえ縄漁船が北大西洋と南半球の亜寒帯域で混獲しているが、持ち帰る程の価値は無いようで、多くは海外の港に水揚されているようである。

漁業資源の動向
我が国の主要漁港へのさめ類の漁法別・魚種別水揚量の調査では、1992〜2007年のネズミザメのはえ縄漁業と流し網による日本への水揚量は、それぞれ1,000〜2,900トン、300〜1,400トン、全体では1,400〜4,400トンであった。何れも2001年頃までは緩やかな増加傾向が見られ、その後は横ばい状態であった。さめ類の合計値に占める割合は8〜22%であり、ヨシキリザメに次いで多かった。これに対し、ニシネズミザメは多くが外国の港で水揚されるものと考えられるが、その実態は不明である。

資源状態
北太平洋のネズミザメと、ミナミマグロ漁場のニシネズミザメでは、標準化したCPUEに顕著な増減傾向は認められず、この15年間でこれらの海域で両資源は安定的に推移していたと推定された。また、1992〜2007年のネズミザメの水揚量はやや増加傾向を示すことから、少なくとも資源の減少を心配する必要は無いと思われる。一方、北大西洋と南西大西洋のニシネズミザメは資源が減少している可能性を否定出来ない。

管理方策
北大西洋ではTACによる管理が行われており、南西大西洋では今後、保護・管理に対する特別な勧告が必要となってくる可能性がある。その他は資源状態に顕著な変化は見られず、保護・管理に対する特別な勧告は必要がないと考えられるが、資源状態については観察を継続する必要がある。しかし、資源評価に必要な、種別漁獲量の統計資料が不十分であるのが最大の問題である。今後は資料収集方法の改善も含めて検討していく必要があろう。

資源評価まとめ
  • 資源評価はCPUEの経年変化を一般化線形法(GLM)で標準化して求めた
  • 資源動向は横ばい

資源管理方策まとめ
  • 北大西洋ではTACによる管理を実施、南西大西洋では今後保護・管理に対する特別な勧告が必要となってくる可能性がある。 その他は保護・管理に特別な勧告は必要がない。
  • 資源状態は引き続き観察の必要がある。