--- 要約版 ---

14 キハダ インド洋

Yellowfin Tuna

Thunnus albacares

                                                        PIC
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インド洋におけるキハダの主要な分布域


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第10回熱帯まぐろ作業部会(2008)で推定された3種の成長曲線. (a)MFCLで推定された成長曲線(紫点線). (b) 標識再捕データから推定された成長曲線(赤実線). (c) フォンテヌが提案した(b)の拡張モデルをもとにした成長曲線.


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インド洋キハダ国別漁獲量(1950-2007)(IOTC データベース:2008年10月)


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インド洋キハダ漁法別漁獲量(1950-2007)(IOTC データベース:2008年10月)



キハダ(インド洋)資源の現況(要約表)

資源水準 中位
資源動向 減少
世界の漁獲量
(最近5年間)
32〜51万トン
平均:43万トン
我が国の漁獲量
(最近5年間)
1.6〜2.3万トン
平均:2.0万トン


管理・関係機関
インド洋まぐろ類委員会(IOTC)

最近一年間の動き
2003〜2006年に、西インド洋熱帯域においてまき網漁業(主に素群れ操業)、はえ縄漁業、および小規模漁業、また2004-2005年にはアラビア海の台湾はえ縄漁業においてキハダの大量漁獲が記録された。そのため、キハダの総漁獲量は、2002年以前の13年間は30万トン台であったが、2003-2006年には40-50万トンと急増した。ところが、2007年の総漁獲量は32万トンへと急減し1992年以降最低レベルを記録した。この漁獲量の急減は、4年間に渡る大量漁獲の影響およびソマリア沖海賊問題を避けるためEU系まき網船が、好漁場であるソマリア沖の300海里以内で操業しなくなったためと見られる。2008年の第10回熱帯まぐろ作業部会では資源量が減少傾向にあることが分かったので、引き続き資源状況をモニターしていくことが、2008年の第11回科学委員会で勧告された。

生物学的特性
  • 寿命:7〜10歳
  • 成熟開始年齢:3歳
  • 産卵期・産卵場:表面水温24℃以上の海域で行われ、赤道域では主に12〜1月、主な産卵海域は東経50〜70度
  • 索餌場:分布域に等しい
  • 食性:魚類・甲殻類・頭足類
  • 捕食者:さめ類、海産哺乳類

利用・用途
刺身や缶詰原料

漁業の特徴
インド洋におけるキハダの大半は南緯10度から北緯10度の熱帯海域およびモザンビーク海峡付近で漁獲されている。最近5年間(2003-2007)における平均総漁獲量のうち、42%がスペイン・フランスを中心としたまき網(ほとんどが西部インド洋で操業)、24%が台湾、インドネシア、日本を中心としたはえ縄、18%が流し網(主にイラン、オマーン、スリランカ)、4%が竿釣り(主にモルディブ)などの漁業で漁獲されており、その他(便宜置籍船など)が12%となっている。従って、キハダの総漁獲量の4分の1程度が、沿岸国・島嶼国における小規模な地域漁業(流し網や竿釣りなど)で漁獲されることが、インド洋におけるキハダ漁業の特徴である。

漁業資源の動向
本種の総漁獲量は西インド洋でフランスおよびスペインのまき網漁業が本格的に開始される1983年までは、最大9.2万トンであり、1954〜1971年においては、はえ縄による漁獲が大半(7〜9割)を占めていた。まき網漁業が開始した1984年からは、総漁獲量は急増し1988年に20万トンを超え、1993年には最大の39万トンに達し、その後は2002年まで31〜36万トンの比較的高い漁獲で推移している。その後、2003〜2006年にかけて、西インド洋熱帯域においてまき網(主に素群れ操業)、はえ縄小規模漁業および2004-2005年にはアラビア海の台湾はえ縄漁業において大量漁獲が記録された。そのため、キハダの総漁獲量は、2003-2005年には40-50万トンと急増した。ところが、2007年の総漁獲量は32万トンへと急減し1992年以降最低レベルを記録した。この漁獲量の急減は、おそらく4年間に渡る大量漁獲の影響およびソマリア沖海賊問題を避けるためEU系まき網船が、好漁場であるソマリア沖の300海里以内で操業しなくなったためと見られる。

資源状態
2008年の第10回熱帯まぐろ作業部会における資源評価では、MULTIFAN-CL(統合モデルで標識データ使用)および標識放流を用いない手法 [ SS2(Stock Synthesis II: 体長ベースの統 合モデル) および ASPM(Age structured production model: 年齢構造を仮定したプロダクションモデル)] の3種により行われた(2007年までのデータ使用)。しかし、どの手法においてもデータ・モデルに関わる不確実性の問題があり採択(合意)されなかったが、3手法による結果は同じようなものとなった。そこで、科学委員会では、それらの結果を総合的に考察し資源状況・資源管理措置を検討した。3種資源評価結果を総合的にみると、MSYは25-36万トン、0.9 < F(2007) /F (MSY) < 1.6、SSB(2007) /SSB (MSY) < 1 となった。また、2007年の漁獲量は32万トン、しかしそれ以前4年間継続したキハダ高漁獲量は、44-50万トン、さらに上記F(2007) /F (MSY)を考慮すると、資源状況は持続的レベルでないと見られる。

管理方策
キハダ資源管理方策に関し、2008年の第11回科学委員会は、第10回熱帯まぐろ作業部会の資源評価の結果をもとに、次の3点を勧告した。(1) 今後の漁獲量は、2003-2006年の高漁獲量以前のレベル33万トン(1998-2002年の平均漁獲量)を超えるべきでない、また漁獲努力量に関しても、最近(2007年)レベル(高漁獲量のあった2003年以前のレベルに相当)を超えるべきでない。その他2点は、以前から継続して科学委員会からの勧告となっているものである。(2) FADSなどを利用したまき網漁業や小型魚を対象とした一部途上国の小規模漁業による若齢キハダへの漁獲圧の増加は、今後継続した場合、資源にとって悪影響を及ぼすと見られる。その理由は、漁獲している体長が、加入量あたりの漁獲量を最大にする体長レベルをはるかに下回っているからである。(3) FADSなどを利用したまき網ではカツオを主に漁獲しているが、小型キハダは混獲となっている。したがって、小型キハダを削減する管理案は、資源状況が健全なカツオの漁獲量を減少することなる点に留意する必要がある。魚種に関わらず共通する管理方策に関しては、インド洋メバチの項に一覧した。

資源評価まとめ
  • 最近の漁獲量は大幅にMSYレベルを超えている。
  • 資源状況は徐々に悪くなり始めていると見られる。

資源管理方策まとめ
  • 漁獲量を2002年以前のレベル(約33万トン)まで減少させる。
  • 漁獲努力量は2007年のレベルを超えるべきでない。
  • 24m以上の漁船数を2003年のIOTC登録漁船数以上に増加させない(努力量の凍結)